電通グループ4社「MONALISA」を開発 広告クリエイティブの効果を配信前に予測
電通、電通デジタル、サイバー・コミュニケーションズ、データアーティストの電通グループ4社は、ソーシャルメディア向けの広告クリエイティブの効果を配信前に予測するツール「MONALISA（モナリザ）」を開発、3月19日より運用を開始した。
これまで同グループは、AIの活用を社内外で推進する統括プロジェクトチーム「AI MIRAI（エーアイ・ミライ）」の活動の一環として、過去の広告配信データと広告クリエイティブを分析し、広告の配信前に効果を事前に予測できるツール開発を推し進めてきた。
今回開発した「MONALISA」は、広告クリエイティブの特徴を数値化し、広告配信結果に紐づけることで広告効果の機械学習を行った。これにより、効果の低い広告クリエイティブを広告の配信前に検知することができ、配信時から、すでに検証済みの高精度な広告クリエイティブのみを優先的に選定し、配信することが可能になった。
ソーシャルメディアへの動画・静止画の広告配信に対応し、「動画再生完了率」と「CTR（Click Through Rate：クリック率）」を予測することができるだけでなく、メールもしくはビジネス向けチャットでの利用も可能だという。
大広のプロジェクト「気持センシングラボ」にビデオリサーチが参画
大広は、2018年夏発足した脳波などのセンシングデータを企業のマーケティングに活用する研究プロジェクト「気持センシングラボ」に、ビデオリサーチが参画することを発表した。
本プロジェクトは、大広がクライアントニーズに応じた動画戦略立案とプロジェクト全体のプロデュースを行い、脳波や視線といったセンシングータを取得できる次世代分析ツールの「VRInsight™」を用い、各種データのセンシングをSOOTHが担当、ヒトクセが保有する動画配信システムの提供と独自トラッキング技術を活用した配信時のユーザー行動分析を担当してきた。
そこにビデオリサーチの生活者研究のシンクタンク機能「ひと研究所」独自の生活者クラスターである「ひとセグ」を動画制作・配信に生かすことで、コンテンツ価値の向上と第三者調査機関として配信時の判断基準をつくる役割を担っていく。
従来のアスキングデータにセンシングデータを掛け合わせることで、新たな「化学反応」を起こすことを目指し、動画コンテンツに対する視聴態度の変化を解析・分析していく …
