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専門メディアの現場から

『キネマ旬報』100周年 新作や地域活性化の話題も網羅する専門誌

キネマ旬報社『キネマ旬報』

業界ごとに存在する数多くの専門メディア。広報担当者にとっては、メディア対応の登龍門となることも多いでしょう。その編集方針やヒット企画、注力テーマを聞き、関係構築のヒントを探ります。

『キネマ旬報』編集部DATA
  • 部数:5万部
  • 発行:毎月5・20日
  • 購読料:918円(税込)
  • 創刊:1919年、月3回発売誌として創刊。1940年、戦時統制で終刊。1946年に復刊し、1951年以来、月2回刊行。
  • 形態:B5判
  • 男女別&年代別読者データ:
  • 『キネマ旬報』は2019年に創刊100年を迎える老舗映画誌だ。2018年にカンヌ国際映画祭で最高賞のパルム・ドールを受賞した『万引き家族』などの話題作は無論、名作や昨今注目のブランデッドムービーも扱う。

    作品紹介と批評家による意見が共存している誌面も『キネ旬』ならでは。例えば2018年9月上旬号では木村拓哉と二宮和也が共演した『検察側の罪人』を特集。木村はインタビューで「DVDになるなんて考えていない。あくまでもスクリーンに映し出されるシネマを撮っているんだ!といった真剣勝負」と原田眞人監督へのリスペクトの念を語る。

    一方で同号には、批評家の「これだけ話がずさんだとさすがに厳しい評価となる」との評も掲載されている。「紹介のみならネットで充分。雑誌の存在理由は批評を重んじる点です」と編集長の三浦理高氏は話す。

    100周年企画の一環、「1970年代外国映画ベスト・テン」(2018年7月下旬特別号)では往年の名作を取り上げた。当時は一斉封切りで莫大な利益を上げる「ブロックバスター」時代が幕を開け、邦画でも角川映画の大量のテレビCM投下が始まった時期。一方で、2018年のヒット作『カメラを止めるな!』については「単館上映からSNSと口コミで大ヒットになり、話題性と動員の関係を考えさせられる」と三浦氏が論じるように、時代の変化を探る意味でも歴史を振り返る意義は大きい …

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