販売促進の専門メディア

           

広告企画

ECモールはデータの有無が大きな差になる! 全体データの網羅が可能な「Nint ECommerce」

Nint

ECモールでは、他社の売上や、気になった商品の販売状況などが分かるはずがないと、考えてはいないだろうか。「Nint ECommerce」は、独自のアルゴリズムでECモールの、カテゴリー・ジャンル、ショップ、商品単位の売上や販売数量、広告出稿状況等の情報を可視化することで、市場トレンド、競合分析など市場調査に役立つサービスだ。

この1年、ほとんどの企業・ブランドがオンラインの販売チャネルへ注力し、EC市場が急拡大した。EC市場全体が拡大すればするほど、アイテム数やショップ数も増え、競合も増えていくため、EC事業者には、独自の価値の提供や他社との差別化が求められる。ECにおいて、市場調査・競合分析など、マーケティングの基礎の部分はますます重要な要素になっている。

しかし、簡単に始められるECだからこそ、市場調査に大きなリソースを割けない場合も多く、そもそも自社に市場データがなく、データの収集から始めなければいけないということもある。このような、EC事業者の課題を解決するのが、Nintが提供する「Nint ECommerce」だ。

Nint ECommerceは、楽天市場・Amazon・Yahoo!ショッピングなど、ECモールの販売データを収集・分析し、推計で可視化するサービス。売上に関する様々なデータを網羅的に見ることができるため、それらのデータを市場調査、競合分析などに活用することができる。2014年に開始し、現在、利用企業は1000社を突破している(2020年11月時点)。

活用は簡単で、ツールの主要機能である「業種分析」「ショップ分析」「商品分析」を3つの機能で確認できる。

特徴1 市場のトレンド、人気商品、人気ショップを知る

「業種分析」では、業種のジャンルごとの市場状況をはじめ、人気商品、人気ショップを確認することができる。どのジャンルが拡大しているか、逆にシュリンクしているか、前年同月比でどのように推移しているかなど、グラフでジャンルごとの変化を捉えられる。また、そのジャンルにおいて、具体的に売れている商品、売上の大きいショップが、ランキングで表示されるため、トレンドの把握も容易だ。ジャンルは、ECモールで区分されているジャンルと連動しているので、細かく区切ることができる。

特徴2 競合分析に欠かせない他社の売上、販促施策を把握する

「ショップ分析」では、モールに出店しているショップごとの売上状況の把握が可能。日別でも確認できるため、売上の大きい日に、その理由を推測することができる。例えば、売上の大きい日の前日に、商品名を多く変更しているということであれば、商品名を確認。そして、「10%OFFクーポン」という商品名が加えられていれば、ショップ限定のセールの効果が出ていることが分かる。

また、ショップごとの広告分析もできるため、競合ショップや商品がどのような枠に広告を出稿したか、その広告が、どれほど売上につながっているかも確認できる。実際に、Nint ECommerceの活用企業には、他社の販促施策の成功事例を見つけ、それを自社の販促活動に取り入れ、広告費のコストカットや最適化に活用しているという。

特徴3 仕入れの精度を高めることも可能な商品分析

「商品分析」では、商品名や価格帯、直近30日間の売上状況など、条件を設定して商品を検索し、売上状況などを確認することができる。自社のカテゴリー内で、同じ価格帯で設定し、検索をすることで競合となる同価格帯の状況も把握でき、ベンチマークしていなかった競合の発見にも役立つ。

また、卸売業者であれば、仕入れ商品の売上状況を期間別に見ることで、シーズンごとの変化を把握し、売上の増減のタイミングを予測することで、仕入れの精度を高めることも可能だ。

Nint ECommerceの使われ方

では、Nint ECommerceは、実際にどのような企業が活用しやすいのだろうか。経営戦略室の西尾宗哲氏は、「既存の事業領域以外の新しい市場・ジャンルへの参入を考えている場合には、特に活用いただきやすい」と話す。

「ECは手軽に始められるイメージがあるため、参入障壁自体は低いです。しかし、参入を考えているジャンル・カテゴリーが自分たちにとって、新しい領域であればあるほど、情報や知識が少なく、今までの経験や勘は通用しません。Nint ECommerceでは、参入したいジャンル・カテゴリー全体の売上状況や、売れ筋商品、ショップランキングなどを把握することができるため、そもそも参入すべきマーケットなのか、という参入の意思決定から、どのような商品を開発していくかの判断材料にまでなります。さらに、他のショップが、どのような販促施策を行っているかも分かりますので、自社の販促に取り入れていくことも可能です」(西尾氏)。

特に、コロナ禍では人々の生活が大きく変わり、今まで売っていた商品が売れなくなり、新たな収益源確保のために、既存事業のリソースを活かして、新しいジャンルへ参入するという動きも多く見られた。実際にNint ECommerceを活用する企業で、コロナ禍での商品ニーズをいち早くとらえ、新しいジャンルへ参入し、売上をあげた企業もいると、Nint カスタマーサクセス担当の平塚雄大氏は言う。

「新しいジャンルの調査だけではなく、ECモールにおいて、常に市場動向や競合についての情報をチェックするのは重要です。そもそも、ECモールのデータというのは、自社データぐらいしか得られるものがありません。その他の情報となると、消費者と同じようにランキングページや他社ECサイトを確認するぐらいしか手段がないのです。逆に実店舗と違って、ECだからこそ、細かいデータを取得、可視化できるため、それを活用しない手はありません。推計データであっても、市場全体の動き、他社の売上や販促施策を把握するだけでも、大きなアドバンテージになり得るのです」(平塚氏)。

誰でも簡単に市場調査ができる

Nint ECommerceの活用が進んでいることには、ツールの使いやすさもある。前述した3つの分析もシンプルなものであるため、社内にデータアナリストのような専門人材も必要ない。クラウドサービスなのでログインすれば、データはグラフ化され、共有も手間がない。

「市場調査には、人手や時間が必要になりますが、誰でも扱えて、工数もかからないというのが、当社が目指すプロダクトの姿でもあります。現在はダッシュボードのベータ版のテストを行っており、定点でデータの確認ができる仕組みの開発も進めています。日々、何が売れているのか、どのショップが売れているのか、必要な情報は常に把握しておくことが重要です。そのためにも、それら情報をいつでもビジュアルで確認できるように、アップデートを重ねていきます」(西尾氏)。

Nint
経営戦略室
西尾宗哲(にしお・むねあき)氏

2014年アドウェイズ(中国)に入社し、ECデータ事業「Nint」の立ち上げに参画。インサイトセールスを経て、事業責任者として事業/プロダクト改善に従事。2018年4月株式会社Nint設立により現職に従事。これまで中小、大手問わず多くのEC企業とのコネクションを持ち、データを通じてEC実務における課題解決を支援。現在もNintを通じたデータの活用方法のご提案、EC領域のビジネス課題解決に向けてNint事業を推進。

Nint
カスタマーサクセス
平塚雄大(ひらつか・ゆうた)氏

大学卒業後、アパレル企業に就職。複数実店舗でマネジメントを経験し、その後EC事業部でゾゾタウン、楽天、自社サイトなど7モールの店舗運営責任者としてECショップの運営に携わる。株式会社Nintに参画後は、300社超のECショップへのカスタマーサクセスに従事し、戦略立案から施策実行までハンズオンで支援中。

    お問い合わせ

    株式会社Nint
    https://www.nint.jp/ec/
    E-mail:jp_sales@nint.jp
    TEL:0120-170-474(受付時間:平日10:00〜19:00)

無料で読める『本日の記事』をメールでお届けいたします。
必要なメルマガをチェックするだけの簡単登録です。

お得なセットプランへの申込みはこちら

広告企画 の記事一覧

ECモールはデータの有無が大きな差になる! 全体データの網羅が可能な「Nint ECommerce」(この記事です)
売上アップのための相談ができる 「オンラインコミュニティ」
化粧品・健康食品の豊富なケーススタディを活かし ECの立ち上げを一気通貫でサポート
大ヒット家電「popIn Aladdin」をキャンペーンに無償活用できる!
店頭販促がしにくいコロナ禍に躍進! 160万人の会員を持つSPメディア
購買力の高いニューファミリー層へ 地域情報を届けるポスティング
成果を出すポスティング運用、活用企業の声を聞く
広告物自体も環境に優しくなる時代に SDGs対応広告資材とは
DXでこれまでにない顧客体験を JINS新サービス開発の裏側
仕入不要、即時発行、後払精算が可能な「手間がない」デジタルギフト
『自社の外』にある顧客の動きを把握する 位置情報を誰もが使えるように
対象商品の購買率が18%向上 UCC上島珈琲が「Urumo Ads」を採用した理由
4700万人のキャッシュレスデータが店舗やメーカーの「次の一手」を照らす
サイエンスで販売促進を加速させる 棚前の行動データ可視化による影響
小売保有のデータを活用し、リテールとメディアの統合を推進
販促会議Topへ戻る

無料で読める「本日の記事」を
メールでお届けします。

メールマガジンに登録する