日本スパ振興協会が国内スパ発展に向け、人材育成を急いでいる。「水の力」と付帯サービスで活力を得るスパは世界の成長産業だ。日本各地の魅力とスパを融合させ、高付加価値サービス実現を狙う。
バリ島内陸の街、ウブドにあるスパ。グローバル・ウェルネス・インスティテュートの調査によると、世界的には「スパサービス付きの温泉／鉱泉業」が売り上げの大きな割合を占めている
日本の温泉文化とは異なる「スパ」文化が、海外では大きく発展し、成長ビジネスとなっている。スパには、日帰りから長期滞在型、都市部のホテル併設型からリゾートタイプまで、さまざまな形態がある。共通点は、「水」に関係した施設を持ち、健康と美を求める場所であることだ。
米シンクタンクのグローバル・ウェルネス・インスティテュートの分析では、全世界のスパ産業の市場規模は13兆円超に上る。そして、年率約5％増で伸長しているという。新興国から多くの人がスパを訪れるようになっているためだ。
経済的な余裕ができた彼ら、彼女らの目的は、健康や美容、リラクゼーションにある。海外のスパの多くが、このような需要に応えるべく、個人の状態や宿泊日数を踏まえてコーディネートしたプランを用意している。
日本でも、スパを単独の産業カテゴリとしてとらえるのではなく、ウェルネスツーリズムの主要な要素と見る視点の転換が必要だ。そこで2004年、立ち上がったのが日本スパ振興協会だった。国際スパ協会加盟の有志が、日本国内でのスパの普及活動や人材育成を目指して設立した。
ふだんから銭湯や温泉に親しむ日本人にとって、スパはなじみやすい。その半面、新しい産業でもある。スパ振興協会は2006年、スパの歴史やトリートメントの種類、スパで提供される食事について知ってもらおうと、『スパベーシックブック』を出版。さらにスパについて学んだことを確認するための検定試験も始めた。
さらに2013年には、琉球大学の授業として「スパマネジメント論」を開講した。日本でスパを専門にした講義が行われるのは、琉球大が初めて。沖縄はリゾート地であり、健康長寿の島。スパビジネスは成長が期待される産業分野だ。
「温泉に入って森林を歩く、といったヘルスツーリズムのツアーでは、地元に落ちるお金は限られます」──こう話すのは協会理事長の岡田友悟氏だ。
「一方で、スパのように明確な付加価値を提供するサービスは、ビジネスとして成立させやすい。地域の活性化にもつながるはずです。地元の観光資源とクロスさせながら特長を打ち出したスパを作ることが大切。沖縄だけでなく各地の大学で学習の機会を提供したいところです」
日本スパ振興協会
理事長
岡田友悟氏
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申込：https://www.mpd.ac.jp/
