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O2O時代のマルチ・チャネル戦略

特別対談:サントリーが見るO2Oの現状と実施策(前編)

これまでは、おもに流通側から見た顧客ロイヤリティとO2O施策の関連性を中心に見てきた。今月、来月については、日本国内におけるメーカー、流通、そしてサービス事業者がO2Oにどのように向き合っているのかについて、実際の展開事例も交えた特別対談の模様をお届する。現場からたくさんのヒントが得られるはずだ。

O2Oは、購入だけがゴールではない。レジ・クーポンの場合、次回購入につなげるクーポン券(上)もあれば、商品の告知メディアとして活用することも多い(下)。

OnからOff、さらにその先へ
つながるのがこれからのO2O

─O2O(Online to Offline)という言葉は、今や単にOnからOffだけを指すものではなくなっているように感じます。現状をどうご覧になっていますか?

澤井 O2Oは、日本においては主に「Online to Offline」の意味で使われています。しかし、当社は「Online to Offline to Online to......」と、オンラインを通じてブランドを認知・購入した顧客に、さらに別のメディアを通じて情報を提供して企業のサイトに誘導するなど、情報・行動がループしていくことと捉えています。

当社の「レジ・クーポン」で言えば、購入後に受け取ったクーポンにサイトの案内や、場合によっては企業が提供するテレビのスペシャル番組の案内を掲出するといったこともそれにあたります。O2Oというと、どうしても「購買させる」というイメージが強いのですが、そうではなく購買も含め、OnとOffのコミュニケーションをループさせるという考えのほうが目指すべき姿だと思っています。また、グローバルで先行しているのは、「オムニチャネル」という、モバイルなどさまざまなデジタルプラットフォームや実店舗など、あらゆる顧客との接点を連携させて拡販するマーケティング戦略でしょうか。

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