米国で進むマーケティングのAI活用企業は慎重な姿勢も

本誌2023年5月号では「AI画像生成ツールによるブランドコラボ」について紹介したが、本号では様々な用途でAIをマーケティングに活用する企業についてまとめた。

クローガー・グロサリー
AIによるパーソナライズド広告で売上16％増

食料品配達を手掛けるスーパーマーケット「クローガー・グロサリー」は昨年末、マーケティング業界団体「MMA Global」と連携し、AIに関するリサーチプロジェクトを開始した。AIでデータを分析し、顧客別にパーソナライズしたバナー広告をホームページに掲載したところ、6週間でトラフィックが259％増、売上16％増を記録した。

同団体は「今回と同レベルの“ハイパー・パーソナライゼーション”をすべてのデジタル・プラットフォームで継続すれば、クローガー社の価値は5％上昇するだろう」と予測している。クローガー社メディア・ディレクターのケイ・ヴァイゾン氏は「今回のテストマーケティングをより大きなスケールで継続し、AIの価値を証明したい」とアドウィーク誌に述べている。

（1）クローガー・グローサリー

AIによるパーソナライズド広告（デジタルクーポン）でHPのトラフィック倍増、売上16％増を達成したスーパーマーケット「クローガー」。Web履歴による従来のバナー広告よりも高い効果を証明した。

専門家が予測
“ハイパー・パーソナライゼーション”がトレンドに

Web履歴をもとにした広告は以前から行われているが、購入済み商品の広告や多すぎる商品の推奨に辟易している消費者も多い。Twilio社のリサーチによると、消費者の77％が「興味のない商品の宣伝に苛立ちを覚える」と回答している。それを解消するためには、消費者の動向をより深く掘り下げ、趣味・趣向・環境などの膨大な個人情報を瞬時に分析し、リアルタイムでフィードバックできる能力（AI）が必要になってくる。

デロイト社の報告書「Connecting with meaning - Personalizing the customer experience using data, analytics and AI」では、「90％の消費者が顧客別ターゲット広告を魅力に感じている」「80％の消費者がパーソナライズド経験を提供する企業の商品を買う可能性が高い」との回答を得ており「AIパーソナライゼーションのトレンドが来る」と予測する。