ユニークかつ効果的なプロモーションを展開する企業のトップに、どのような視点で販促を考え、展開しているのかを聞く。
タビオ 代表取締役社長
越智勝寛（おち・かつひろ）氏
1969年大阪府生まれ。大阪芸術大学中退後、1994年ハウスオブローゼに入社。1997年ダン（現タビオ）に入社。2003年商品本部長就任、翌年取締役就任、その後、取締役第一営業本部長を経て、2008年代表取締役社長に就任。
商圏はミックスされ 商業施設の顧客層も変化
メンズ、レディース、キッズ向けなどの靴下を、「靴下屋」「Tabio」「Tabio MEN」など複数のブランドで企画・販売するタビオ。1968年の創業以来、靴下を専門に取り扱い事業を拡大、2000年10月には大阪証券取引所2部（現＝東証2部）に上場した。
ここ数年は、マーケット環境の変化に合わせて、オムニチャネルの導入などマーケティングを戦略的に変化させ、売上増につなげている。売上高は、2017年2月期に約158億6800万円、18年2月期に約163億8600万円と伸びている。
店舗は、ショッピングモールやファッションビルを中心に、百貨店や商店街などにも出店している。
一方で、自社ECサイト「Tabioオンラインストア」にも力を入れる。3、4年前からは実店舗を少しずつ減らし、徐々にネット販売にシフトしているという。
その理由についてタビオの越智勝寛社長は次のように話す。
「近年、マーケット環境は大きく変化しています。以前はファッションビルには若い女性、百貨店には比較的年配の方々、ショッピングモールはファミリー層と、それなりにすみ分けがなされていましたが、最近は境界がなくなりつつあります。また、GPSを搭載したカーナビが普及して、遠くの場所でも迷わずにクルマで行けるようになり、それまでは訪れづらかったエリアへも出かけるようになりました。いまは、かつての商圏がミックスされているのと同時に、商業施設の主要顧客層も、世代や性別ではなく、ライフスタイルによって決まる傾向にあります。こうした環境変化にともない、これまでのマーケティング手法も見直す必要性を感じています」
Tabio Japan GINZA SIX店
"ジャパンクオリティ"のレッグウエアを銀座から世界へ発信している。
オムニチャネルによる1回あたり購入金額は2500～3000円
2017年10月に店頭にタブレット端末を導入し、端末からタビオが展開するどのブランドの商品でも買えるようにした。
「店舗は、顧客とリアルにつながる"ネットワークの拠点"として捉えています」（越智社長）
こうしたオムニチャネル施策を進めてからは、客数がアップし、月間売上高も増加しているという。
タビオの商品単価は、平均700円から800円ほどだ。店頭での1回あたりの平均購入金額は、メンズアイテム以外は約1600円、メンズは2000円を超える …
