現在のマーケティング活動の競争軸は、「顧客の声」とも言えるデータを活用し、より魅力的かつ統合的なブランド体験を提供するという、質の観点に移り変わりつつあります。企業視点のスペック訴求ではなく、顧客視点に立った魅力的な体験価値こそがブランドの競争力の源泉となる時代、企業はいかにして統合的で魅力的な体験価値を創造、提供すればよいのでしょうか。
そこには従来の広告を始めとするマーケティング・コミュニケーションにとどまらない広義のマーケティングの企画と実行が必要となります。事業会社側でマーケティングを担う人は、そしてそのマーケティング活動を支援するパートナー企業は、競争軸の変化にどう向き合っていけばよいのか。連載第1回は、サイカの平尾喜昭氏とインティメート・マージャーの簗島亮次氏が議論しました。
「釣り」から「漁」へ いま、必要なのはソナーの提案
──昨今の企業のマーケティング活動を取り巻く課題をどのように見ていますか。
平尾:コロナ禍でマーケティング投資を控える企業もあり、広告について明確にROIベースでの判断が求められるようになっています。これまで以上に、広告投資についての説明責任が強く求められる環境になっていると言えるでしょう。もはや、広告チャネルによる聖域はありません。あらゆる広告活動において、効果の可視化、事業に対する貢献についてシビアな判断が下されるようになってきたと思います。
簗島:広告主企業を取り巻く環境はいろいろ変わりましたが最近、強く感じているのは変化に対応できている企業、そうでない企業の差が広がっていることです。二極化とも言える状況が生まれています。
──マーケティング部門の機能や役割に、変化はあると思いますか。
平尾:よりマーケティング投資の事業への貢献の可視化が求められるようになったことで、経営層とマーケティング部、あるいはマーケティング部と連携する他部門などとの間に共通指標を持ちたいと考える企業が増えていると思います。ブランド好意度や購買意向など、従来の広告宣伝部が使っていた指標と違い、事業活動に直結する指標の提示が求められています。
簗島:データを介した経営層や他部門との連携も重要ですし、個人情報保護などの対応を考えると、たとえば法務部や情報システム部とマーケティング部の連携も必要とされて...