「ライブなどのリアルイベントは徐々に戻ってくるでしょうが、以前のように数万人を集めるのは少なくとも当面は現実的ではありません。ARなどの技術がその点を補える部分は多いと考えています」と話すのは、“体験拡張企業”を掲げる「MESON(メザン)」の梶谷健人・代表取締役CEOだ。同社はAR(拡張現実)やVR(仮想現実)などの空間コンピューティング技術に強みを持ち、大手企業や自治体とのプロジェクトや共同研究に多数取り組んでいる。
博報堂DYホールディングスと進めている「GIBSON(ギブソン)」はその一例だ。ARとVR、センシング技術を活用することで、複数の人が物理的な距離を超えて同じ空間を共有しているような体験が可能になる。2020年12月に報道発表したが、2025年の大阪万博などを見据えて今後も進化させていくという。
ほかにも「ARグラス時代の自撮り」をコンセプトに、自らのアバターを空間に置いて、ARグラスで「自撮り」を楽しめる仕組みや、商業施設で来訪者が仮想空間上に...
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