コロナ禍に伴うリモートワークでその位置づけが見直されつつあるオフィス。知識を生み出す場というコンセプトを中心に、これからのオフィス戦略について考えます。
昨年から続くコロナ禍では、人流対策のひとつとして、リモートワークの導入が求められています。実際にリモートワークの実施率は高まっています。たとえば、国土交通省の調査によれば、2020年度は前年度から倍増し、実施率は2割程度となりました＊1。無理だと思いながらも実際にリモートワークを体験した結果、「やればできる」と気づいた方も多いのではないでしょうか。
＊1 国土交通省「テレワーク」実施者の割合が昨年度から倍増！～令和2年度のテレワーク人口実態調査結果を公表します～ https://www.mlit.go.jp/report/press/content/001391075.pdf
リモートワークには、通勤時間の削減、自分の作業に集中できる、自由に使える時間が増える、など様々な利点があります。その一方で、様々な調査では、「いつ話しかけてよいかわからない」、「何かのついでの雑談がなくなった」、「孤独を感じる」など、同じ場所にいないことによるコミュニケーションに関する課題も報告されています。
知識創造の場
こうしたリモートワークならではの悩みを踏まえて、オフィスをコミュニケーションの場と考える重要性が経営者や不動産業者などによって提唱されています。特にリモート環境では実現が難しい、「衆知を集めて、新たな解決策を生み出す協働の場」となるオフィスが重視されていると感じられます。
こうしたオフィスを実現する際には、社員の個性（感性・創造性）を活かし、現場の創造力を高め、知識創造を誘発する...
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