医療用医薬品を扱う製薬企業が医薬関係者以外の生活者に直接、働きかける活動はDTC(Direct to Consumer)と呼ばれ、日本国内でも法規制の影響や医療環境の変化を受けて、2000年以降に疾病啓発型の広告が増加している。その背景について、薬事日報社の代表取締役社長、向田克巳氏が解説する。
規制の厳格化によって企業広告へのシフトが顕著に
消費者が入手できる医薬品には、大きくは薬局・薬店・ドラッグストアなどで直接購入できるOTC医薬品、主に医師が処方する医療用医薬品の2種類があります。...
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