広告マーケティングの専門メディア

           

マスメディア企業のDXと新・広告ソリューション開発

安全性や信頼性にはアドバンテージ テレビの改善の余地は「柔軟性」にある

木村幹夫氏(日本民間放送連盟)

日本全国の地上波とBSの民放計207社で構成される、民間放送の事業者団体である日本民間放送連盟(民放連)。その一部署として、各種リサーチを手掛けているのが民放連研究所だ。2024年に第3回となる「テレビの広告効果に関する研究」調査結果を発表した、同研究所の研究統括を務める木村幹夫氏に話を聞いた。

日本民間放送連盟
研究所 研究統括
木村幹夫氏

認知、興味・関心において圧倒的な強みを持つテレビ

民放連研究所は、民放連を構成する12の専門委員会に属さない形で独自のテーマを設定し、テレビ、ラジオの広告効果や会員社の収入、広告需要の予測、受け手のメディア利用行動に関する調査を行っている。「テレビの広告効果に関する研究」については、2020年に第1回調査結果を報告し、2022年の第2回に続いて今回が3度目。本研究について研究所の木村幹夫氏は、「2019年にインターネットがテレビを抜いて最大の広告媒体になりましたが、テレビ広告費はそれ以前から、日本の景気や企業収益にほぼ関係なく、横ばいないしは漸減傾向にあります。こうした状況でテレビ広告費を増やすためには、テレビの真の媒体価値を客観的な数字で提示する必要があると考え、研究を始めました」と話す。

...

あと80%

この記事は有料会員限定です。購読お申込みで続きをお読みいただけます。

お得なセットプランへの申込みはこちら

マスメディア企業のDXと新・広告ソリューション開発 の記事一覧

フジテレビが強化するキャラクタービジネス 専門性を持つ人材を採用し、海外進出も狙う
マスメディアはメタバースで少数コミュニティにアプローチできるのか?
IPのメディアフランチャイズが加速 注目は「ブランデッドエンタテイメント」
メディア独自の情報にある「希少性」 AI時代にこそ取材の価値は高まる
AI時代の記者・編集者に何ができる? 人間との分岐点は「質」と「信頼」
新聞という資源で社会課題は解決できるか? ローカル視点が活きる、地方新聞社発の施策
CTVが普及する時代における放送局のこれからのビジネスモデルとは
新聞の信頼度の高さを活かす 紙×デジタル融合の広告提案を目指す
安全性や信頼性にはアドバンテージ テレビの改善の余地は「柔軟性」にある(この記事です)
雑誌由来のWebメディアに求められるのは「コンテンツマーケティング」の推進
求められているのは「質」の可視化 いま必要な紙メディアの「価値指標」とは?
世界的な音声コンテンツの伸長を活かせるか AM停波におけるラジオ局ビジネスの行方
進むテレビ番組のインターネット配信 放送収入が振るわない中で欠かせない事業に
宣伝会議Topへ戻る

無料で読める「本日の記事」を
メールでお届けします。

メールマガジンに登録する