2020年に日本進出を果たしたDoubleVerify(ダブルベリファイ)は、アドベリベンダーとしてグローバル市場での知見を生かし、日本でもデジタル広告市場の最適化を実現すべく活動している。日本法人の最高責任者である武田隆氏が、最新のデジタル広告事情について語る。
プラットフォーマーとも提携しデータ計測の品質向上を目指す
世界的にデジタル広告を取り巻く環境は変化している。DoubleVerify(以下、DV)の武田隆氏は、特に大きなポイントは媒体の多様化だと話す。スマホの普及以降デジタル広告の中心であるモバイルをはじめ、現在はCTVも存在感を高めつつある。
「CTVはあるビデオプラットフォームでは広告在庫の30%を超え半数近くに届く勢い。避けて広告戦略を語れなくなりつつある」と武田氏は指摘。ソーシャルメディアやオーディオ配信、メタバースも広告媒体として可能性を秘めているという。
広告主にとって問題なのは、評価方法が未確立な媒体が存在する点や、指標が統一されていないこと。安全性や透明性が担保されていないことから、リスク回避のため安全な媒体をリスト化し、出稿先を制限する企業も存在。多様なメディア・プラットフォームによる新たなリーチの可能性を活用できていないのが現状だ。
DVはこの状況を打破し、あらゆる広告のインプレッションが可視化され、健全になることで、広告主が安心して出稿できる世界を目指し活動を推進。様々な大手プラットフォーマーとも協力・提携し、広告効果を正しく計測・評価できる環境整備を進めている。また、ソーシャルビデオ、CTV領域でコンテクスチュアルターゲティングにより適正な場に広告を配信するテクノロジーを持つグローバル企業、OpenSlateの買収もこの取り組みの一環だ【図表】。
今後の展開について武田氏は「あらゆる広告出稿を健全なものとするため、当社では『①安心して広告を出してもらえる環境を整える』『②広告のインプレッションデータをリアルタイムで提供し、広告主のマーケティングパフォーマンス向上に生かしていただくこと』をステップと考えています」と話す。②の実現に向け2021年2月にローンチしたのが、インプレッションなどの計測データを、マーケティングパフォーマンス改善につなげるツール「DVオーセンティック・アテンション™」だ。
「計測データには学びがありますが、定点で一度データを取得するだけでは意味がありません。PDCAを回し続けて出稿戦略を改善し、成果の出る方法を体得することが重要です」と武田氏は話す。デジタル広告領域の変化は続くと予想されるが、広告主が安心して出稿でき、マーケティングを改善し続けられる環境に向けて、活動を行っていくと語った。
お問い合わせ
DoubleVerify Japan株式会社
E-mail:jpsales@doubleverify.com
URL:https://www.DoubleVerify.com