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テレビ・ラジオの営業収入見通し改定 オリンピックセールスが好調に

明石庸司

営業収入の改訂予測まとめ 東阪名15局はV字回復を達成

民放連研究所はこのほど、2021~22年度のテレビ・ラジオ営業収入の改定予測をまとめ、公表した。

民放連研究所は毎年1月にテレビ・ラジオの翌年度営業収入の見通しを公表し、同年秋に見通しの改定を行っている。今回の発表も今年1月「見通し」の改定で、2021年度のテレビ営業収入(テレビ単営社の営業収入計とテレビ・ラジオ兼営社のテレビ放送収入の合計)は年初予測の前年度比6.9%増から9.5%増へと上方修正した。

収入の内訳をみると、スポット収入は全体で14.3%増(年初予測9.3%増)と大きく上方修正。特に上期は全体で32.4%増と20年度上期のマイナス分(28.3%減)をほとんど帳消しにする水準だ。交通・レジャーなどの業種の水準が戻らない一方、デジタル系や飲料などが大幅に伸長したとしている。

下期は景気、企業収益とも前年同期比で回復スピードが鈍化するものの、堅調さは維持し、上期の勢いをある程度継続することを見込んでいる。中でも東阪名15局は2019年度の水準(金額ベース)を超えるV字回復を達成し、全社でも19年度の水準にほぼ並ぶとしている。

一方、タイム収入は年初の3.5%増から4.0%増へと小幅の修正となった。在京キー局のオリンピックセールスが予想以上に好調だったことによるところが大きく、一部スポーツイベントの復活もプラスに寄与したという。

営業収入の東阪名・ローカル別では...

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