新「M-VALUE」プレ調査 調査結果は随時公開を予定
日本アドバタイザーズ協会、日本雑誌協会、日本雑誌広告協会は9月7日、3協会合同で雑誌広告調査「M-VALUE」についてのウェビナーを共催。400名近くが参加し、昨年～年初にかけて実施された「プレ調査」の結果が報告された。「雑誌広告の新しい未来」を考える内容だった。
調査結果は今後共有していくとのことで、雑誌Webの読者プロフィールや広告効果ばかりでなく、調査パネルのあり方、IDの統一化といったことも問われるこれからの活動に注目していきたい。
雑誌広告は「人」が資本 オンライン化はどこまで可能か？
さて、今回はコロナ禍における雑誌広告の「オンライン送稿」をテーマにしたい。コロナ禍で雑誌は制作面でも影響をうけ、休刊等に至った。とりわけ「雑誌広告業務」についても人が直接的に関わる業務が多く、リモート化には様々な対応を求められている状況だ。
CM制作に比べ、比較的低予算でも制作できる雑誌広告だが、発行元である出版社だけでなく、印刷、製本、書店流通といった点でも多くの事業社・関係者が関わっており、物理的な人の稼働が欠かせない。
コロナ以前、雑誌広告出稿についての情報は、出版社の広告営業部員と広告会社の雑誌広告担当が直接対面でコミュニケーションを行い、広告主に届けるのが主流だった。
コロナ禍となり、広告業務がリモート化する中で、雑誌広告はどこまでオンライン化できるのだろうか？
いち早く取り組んだデジタル送稿も コロナ禍では他媒体から遅れ
雑誌広告原稿のデジタル化の...
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