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新しい「消費」、新しい「商圏」

住宅地に近い店舗で売上好調 顧客変化を捉えテイクアウトやデリバリーに注力

スープストックトーキョー

全国に60店舗以上を構える「Soup Stock Tokyo」。女性の一人客が多い同社は、コロナ禍以前から冷凍スープ専門店「家で食べるスープストックトーキョー」などを展開していた。その戦略について、取締役副社長の江澤身和氏に聞いた。

物販スペースには、冷凍スープやセレクト品が並ぶ(キラリナ京王吉祥寺店)。

郊外型で物販スペースを拡充 家庭用商品の発売も検討

1999年に営業を開始した食べるスープの専門店「Soup Stock Tokyo」は当初、お台場や丸の内などオフィスエリアの出店から始まった。現在でも、オフィスエリアの店舗の顧客の中心は20~40代女性の一人客。一方で郊外型の店舗では、年齢の幅が広がり、子ども連れや年配の方も多いのが特徴だという。

「首都圏では特に在宅勤務が広がったことで、オフィスや駅構内の店舗の売上は厳しい状況にあります。一方で、郊外型で住宅地に近い店舗の売上は好調に推移しています」(江澤氏)。

「Soup Stock Tokyo」ではデリバリーサービスの導入も積極的に進めている。ひとつの店舗でUber Eatsや出前館...

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