猛威が衰えないコロナウイルス オリ・パラ開催の議論が続く
2020年の開催が異例の1年延期となった「2020年東京オリンピック・パラリンピック競技大会（東京2020大会）」。しかし、今年に入って世界の新型コロナウイルス感染者数は1億人に達し、感染者が最も多い米国はその25％を占める。日本では2回目の緊急事態宣言が出されたが、死者数は6800人を超えるなど感染の猛威が急速に収束する気配はない。
厳しい環境が続くなか、1月22日には国際オリンピック委員会（IOC）のトーマス・バッハ会長が各国・地域オリンピック委員会（NOC）とのオンライン会談を実施し、「東京2020大会の7月23日開幕に疑いの余地はなく、プランBを考える必要はない」と発言した。その一方、IOCでは感染状況に応じた4段階のシナリオを用意しており、昨年11月の段階では安全度が2番目に高い「コロナとの共存」のシナリオを想定していることが報じられている。
「コロナとの共存」とは、局所的なクラスターが発生するなかで新規感染者数は頭打ち、ワクチンの普及は限定的であるが、渡航制限は緩和されて大規模なスポーツイベントが再開している状況を指す。
一方...
