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「雑誌ブランド」のコミュニティ力を顧客開発に生かす

業界をあげて取り組む 雑誌由来のデジタルメディアも調査対象へ

堀埜伸二氏(日本雑誌広告協会)

2020年3月に電通が発表した「日本の広告費」によると、2019年、「新聞」「雑誌」「ラジオ」「テレビ」のマス4媒体に由来したデジタル広告の総額は715億円。そのうち雑誌デジタルが405億円と過半数を占め、4媒体の中で最も数字が高かった。日本雑誌協会事務局長の堀埜伸二氏は「その価値を検証していくためにも、電子雑誌を含めた広告効果の可視化は必須です」と話す。

まず同協会では、成長を続ける電子雑誌市場に対応するべく、2018年8月、電子雑誌広告タスクフォースを設置。電子雑誌広告の価値向上及び安定的な運用を目的としたガイドラインを策定。2020年9月には、「電子雑誌読者プロファイリング調査」としてNTTドコモが運用する定額雑誌読み放題サービス「dマガジン」上の電子雑誌を対象に、NTTドコモの協力のもとビデオリサーチと、読者属性や閲読状況について調査を開始。今回は9社22誌を対象に...

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