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商品基点のニュースをつくる プロダクトPR実例

研究開発部門と連携 科学コミュニケーションで信頼を高める

田中友紀氏、土居 文氏(キユーピー)

企業が発する情報に対しても、イメージや感覚ではなく、明確な根拠を示して信頼を得る必要がある昨今。特に安全・安心に対する意識が高まるなか、食品メーカーではどのような発信をしているのだろうか。社内の研究開発部門と連携し、ファクトをもとにした情報発信を続ける、キユーピー広報の田中氏と、研究開発本部の土居氏に話を聞いた。

    キユーピー

  • 研究開発部門と広報が連携、短期だけでなく中長期の情報戦略を構築。
  • Webサイト・テレビCM・プレスリリースで相乗効果を図る。

研究開発部門と広報が連携 年間のリリース数は100本にも

春と秋の新商品発売時期に加え、学会での発表、独自アンケート調査の結果など、年間に100本近くのプレスリリースを配信しているというキユーピー。ニュース発信の多さは、広報と研究開発の連携により実現している。

広報の田中氏は、「研究開発部門が今後どのように研究を進めていくのか、短期的・中長期的双方の観点から計画を把握したうえで広報としての発信の方針を決めています」と話す。

例えば、ホットケーキミックスにマヨネーズを混ぜると焼き上がりの食感がよくなるといった“裏ワザ”は、これまでもテレビや雑誌で取り上げられてきた。この裏ワザを裏付ける研究成果は学会で発表し、リリースもしている。コロナ禍では自炊やお菓子づくりの需要が増加したことを受け、特設サイト「おうちごはんとっておきレシピ」を開設。

家族でおうちじかんを楽しむマヨネーズを使ったスイーツレシピなども発信し、マヨネーズ売上の伸長を後押しした。紹介したマヨネーズでプリンがなめらかになるレシピもまた、その根拠を学会及びリリースで発表している。

研究開発に携わる土居氏は、「なぜ生地がフワフワになるのか、どうしておいしくなるのか。感覚的なものを科学的に説明するアプローチで、商品に込めている技術や素材へのこだわりをお客さまに広く知ってもらいたいと考えています」と語る。

同社が1989年から調査・分析している「食生活総合調査」によると...

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