自宅で過ごす時間の増加によって、テレビやインターネットなど外出を必要としないメディアへの接触は増加する一方、OOHなどの屋外メディアへの接触は減少・・・。コロナ環境下における企業のコミュニケーション戦略を考えるには、まずは消費者の今を知る必要がある。各種データから紐解いていく。
若者のテレビの視聴時間は2倍以上に
自宅の滞在時間が延びる中で、テレビの視聴時間はどのように変化しているのだろうか。スイッチ・メディア・ラボの機械式テレビ視聴調査によると、今年2月から1日あたりの平均視聴時間が全年代で次第に増加。特に「20-24歳」の土日平均視聴時間は大きく増加し、4月6日週には、2月17日週と比較して男性は1.5倍に、女性は2倍以上となった(図表1)。
また、ビデオリサーチの視聴率調査では、関東地区の総世帯視聴率(HUT)を2019年同時期と比較したところ、2月25日あたりから前年を上回る状況に。東京都から週末の外出自粛要請が出された直後の3月28、29日、志村けんさん逝去の報道がされた3月30日以降は、前年を大きく上回る状況が続いた。
さらに、同調査では、インターネット調査も実施。「現在、最も重視する情報源」を聞いたところ、1位がテレビ、2位はインターネットのニュース記事となった(図表2)。変化が激しい社会状況では、よりタイムリーな情報が求められるため、生中継などの速報性のあるテレビのニーズが高まったと予想される。
アクティブシニアの約60%が「ネットニュース」を情報源に
博報堂のプロジェクトチーム「博報堂シニアビジネスフォース」は...
あと60%