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「ポスト2020」広告マーケティングの行方

東京大会まで1年、レガシーを積み重ねる! 今こそ、ダイバーシティ&インクルージョンの浸透を

成熟社会における、新しいイノベーションの形

東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会の開催に向け、ゴールドパートナー企業を始め、多くの企業が、この好機をイノベーションに生かそうと取り組みを進めてきた。大会は延期になったが1年、時間が増えたことがチャンスにもなる。ゴールドパートナー企業の1社、日本電気(NEC)の山本啓一朗氏が聞き手となり、日本パラリンピック委員会委員長の河合純一氏に、次なる取り組みについてインタビューを行った。

オリンピックの聖火が日本に到着してから、4日後の3月24日、TOKYO2020の開催延期が決まり、さらに6日後となる3月30日に新しい開催日程が発表になりました。

この速報を受け取った際、私の頭には石巻で地元の水産加工業者さんと見た「TOKYO2020開催決定」のニュースの光景がよみがえりました。当時、私はNECから復興庁(宮城県)に赴任していたのです。さらに、パラリンピック開催の200日前となる2月7日に発表された『TEAM PARALYMPIC JAPAN』のスローガンを思い出しました。

「超えろ、みんなで。」。このスローガンの発表会に車いすテニスの国枝慎吾選手と一緒に登場し、力強くスローガンを発表していた日本パラリンピック委員会の河合純一委員長は、今どんな気持ちでいるのか。多忙の中、お話を聞かせていただきました(本文中・敬称略)。

山本:大会の延期、さらに延期後の日程が決定した現在の率直なお気持ちをお聞かせください。

河合:選手たちは、それぞれに異なる状況にあります。すでに競技団体からの内定が出ていた選手に未定だった選手、初めて挑戦する選手にベテランの選手。残り数カ月でラストスパートをかけようとしていた選手など、人それぞれです。あまりに選手によって状況が違いますので、選手の気持ちを考えると、なかなか正解は分かりませんね。でも、これは仕方のないこと。スポーツと人の命、どちらが大切なのかが問われたうえでの判断ということだと思います。

山本:選手の皆さんの現在の様子はどうですか。

河合:緊急事態宣言が出ている現在、自宅でできることをするしかありません。世界中がそうなっているのですから、仕方ないですね。自分が罹患するかどうかだけではなく、自分自身が罹患していないか、誰かに罹患させる可能性がないか、いま私たちは、"障がいのあるなしに関わらず"そういう観点に立たないといけないと思います。そして、これまで当たり前にできていたことが当たり前ではなかったのだということに、気づくきっかけにもなっていると思います。

山本:以前、新興国のジュニアアスリートを日本に招待した際の話を聞きました。日本の子どもたちが、夕方になっても普通に外で遊んでいる光景を見て、「なんて素晴らしいんだ。自分の国も子どもたちが、普通に外でスポーツができるようにしたい」と泣きながら話していたというエピソードです。私たち、日本人がこれまで当たり前だったことが、当たり前ではなかったのだということに気づく日が、こんな形で来るとは思いませんでした。まさに対岸の火事ではなかった、ということですよね...

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