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プロモーション広告費は、5年ぶりに前年増 戦略力とクリエイティブ力で購買意欲を創出

統合プロモーション戦略センター 主宰 坂井田稲之

プロモーション広告費2兆2239億円と前年比を上回る

電通は3月11日、「2019年 日本の広告費」を発表した。その結果、昨年の総広告費は、前年比106.2%の約6兆9381億円で2012年から8年連続で前年実績を上回ったことが判明。また、2014年以来2桁成長を続けるインターネット広告の構成比(30.3%)が、テレビメディア広告の構成比(26.8%)を上回ったことが分かった。

媒体別にみると、新聞広告費は約4547億円(前年比95.0%)、雑誌広告費は約1675億円(前年比91.0%)、ラジオ広告費は約1260億円(前年比98.6%)、テレビメディア広告費(地上波テレビ+衛星メディア関連)は約1兆8612億円(前年比97.3%)となり、これらを合算した「マスコミ四媒体広告費」は約2兆6094億円(同96.6%)と、5年連続で減少しているという。

今回注目されたインターネット広告費だが、取引手法別に見ると、「運用型広告」(その他に「成果報酬型」と「予約型」がある)がなんと約80%をも占めた。また、広告タイプ別に見ると、「検索連動型広告」と「ディスプレイ広告」だけで6割を超えるなど、ネット業界のGAFA集中に倣うかのごとく、広告展開の手法も、驚くほどの収れん化が進んでいる。

さて、本稿のメインテーマであるプロモーションメディア広告費だが、約2兆2239億円(同107.5%)と5年ぶりに前年比増に転じた。また、広告費全体に占める割合は32.1%であった。

ただし...

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