プロモーション広告費2兆2239億円と前年比を上回る
電通は3月11日、「2019年 日本の広告費」を発表した。その結果、昨年の総広告費は、前年比106.2％の約6兆9381億円で2012年から8年連続で前年実績を上回ったことが判明。また、2014年以来2桁成長を続けるインターネット広告の構成比（30.3％）が、テレビメディア広告の構成比（26.8％）を上回ったことが分かった。
媒体別にみると、新聞広告費は約4547億円（前年比95.0％）、雑誌広告費は約1675億円（前年比91.0％）、ラジオ広告費は約1260億円（前年比98.6％）、テレビメディア広告費（地上波テレビ＋衛星メディア関連）は約1兆8612億円（前年比97.3％）となり、これらを合算した「マスコミ四媒体広告費」は約2兆6094億円（同96.6％）と、5年連続で減少しているという。
今回注目されたインターネット広告費だが、取引手法別に見ると、「運用型広告」（その他に「成果報酬型」と「予約型」がある）がなんと約80％をも占めた。また、広告タイプ別に見ると、「検索連動型広告」と「ディスプレイ広告」だけで6割を超えるなど、ネット業界のGAFA集中に倣うかのごとく、広告展開の手法も、驚くほどの収れん化が進んでいる。
さて、本稿のメインテーマであるプロモーションメディア広告費だが、約2兆2239億円（同107.5％）と5年ぶりに前年比増に転じた。また、広告費全体に占める割合は32.1％であった。
ただし...
あと62％
