2019年 日本の広告費 台頭著しいネット広告費の詳細は？
電通は3月11日、「2019年 日本の広告費」を発表。その結果、2019年の国内広告市場は約6兆9381億円となり、2012年にプラスに転じてから8年連続で前年を上回る結果となった。
特筆すべきはインターネット広告費の伸長だ。約2兆1048億円、6年連続2桁成長を記録した。そして、ついにはテレビメディア広告費の約1兆8612億円を超える結果となった。
そこで、D2C、サイバー・コミュニケーションズ、電通、電通デジタル4社は共同で、「インターネット広告媒体費（約1兆6630億円、前述のインターネット広告費から制作費と物販系ECプラットフォーム広告費を除いたもの）を広告種別、取引手法別などの切り口で分析・考察したものを3月17日に発表した。
調査によると、広告種別ではビデオ（動画）広告が約20％を占めるまでに成長し、前年比157.1％の約3184億円だった。
次に取引手法別で見ると、主流となっているのは運用型広告で、全体に占める割合は79.8％に上る。次いで予約型広告が全体の13.9％を占めるが、いずれの取引手法も前年比で2桁成長となった。
「引手法別×広告種別」では、運用型の検索連動型広告が全体の40.2％と最も構成比が大きく、次いで運用型のディスプレイ広告が24.2％と続いた。また運用型のディスプレイ広告が微減となる一方でビデオ（動画）広告は運用型（前年比145.1％）も予約型（同229.4％）も大きく伸びた。
SNSや動画共有プラットフォーム上で展開されるソーシャル広告は前年比126.0％の高い成長率で推移し、インターネット広告媒体費全体の29.5％を占める約4899億円となった。また、ソーシャルメディアの種類別に「SNS系」「動画共有系」「その他」に分類すると、SNS系が約2280億円で最も規模が大きく、その他が約1480億円、動画共有系が約1139億円となった。
最後に、2020年予測については、インターネット広告媒体費は、全体で約1兆8459億円（前年比111.0％）まで成長すると分析。「成長は緩やかになるものの、インターネット広告媒体費は継続して伸長し、2020年には全体で前年比111.0％、1兆8459億円になる」と結論付けられている …
