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低調続くスポット収入 リーマンショック以降、最悪の状態に

明石庸司

スポット収入2025年までマイナス予測

昨年後半からテレビ局のスポットCMの売上が大幅に落ち込んでいる。2008年度のリーマンショック以降では最も後退しており、主たる原因がつかめず、構造的な要因とも指摘される。そんななか、民放連研究所はこのほど、2019~2025年度のテレビとラジオの営業収入中期見通しを発表した。テレビ広告は「リーマンショック時以来の転換期を迎えた」としている。

営業収入の中期見通しによると、2025年までの地上波テレビの営業収入は、2019年度、近年にない大きなマイナスになると予想。2020年度は東京五輪の効果から、在京社とタイム収入、その他の事業の主導で全体的にやや持ち直しの傾向になるが、スポット収入のマイナス傾向は継続すると予測している。2021年度はその反動で落ち込み、2022年度から2025年度はテレビ全体でマイナス1.0~1.6%程度で推移するとした。

地区別でみると、2022~2025年度の東阪名は前年度比0.6~1.3%減で推移し、系列ローカル局は同1.7~2.6%減を予測。2021~2025年度の年平均増減率はテレビ全体でマイナス1.3%減と予測するが、東阪名の平均マイナス1.1%に対し、ローカル局はマイナス2.0%と1ポイント近い差が生じるとしている。

2018年度のテレビ営業収入の実績を100とすると、2025年度時点ではテレビ全体で91.3%、系列ローカルで88.0と予測。2018年度比でローカル局は売り上げ規模が12%も縮小してしまうという …

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