東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会がいよいよ2020年に開催される。注目が集まる年だが、ひとつの転換期として、その先である2020年以降に目を向けていく必要がある。人口の減少、少子高齢化などといったさまざまな問題が考えられる日本において、これからの広告・マーケティングをどのように考えていくべきか。その参考となるよう本特集では、宣伝会議編集部が注目するキーワード、メディアなどについて取り上げていく。
Topic1 個人視聴率全国へ
関東ではすでに世帯ではなく個人視聴率をベースに録画視聴もカウントする「P＋C7」が指標となっています。4月から全国に調査が拡大し、日本全体の個人視聴が把握できます。
Topic2 スポット減少続く
2019年はどのテレビ局もスポットの大幅減となりましたが今年も継続するでしょう。企業はデータを駆使して効率良い出稿を模索し、GRPによる売買が比重を下げる傾向が続きそうです。
Topic3 TVerセールス加速
スポット減によりネットで番組を配信するTVerのセールスに各局が本腰を入れています。今年は営業体制の見直しを進めて加速しそうです。広告主にとっての魅力づくりが課題となるでしょう。
2020年はテレビビジネスが新たな方向へ動き出す年になります。首都圏ではすでに「P＋C7」が始まっていましたが、今年4月からは全国に拡大し、日本中の個人視聴が把握できます。世帯から個人へ視聴率の捉え方がシフトするのです …
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