かつて日本企業のマーケティング戦略においては、マス広告が大きな役割を果たしてきました。しかし市場環境の変化を受けて、マス広告に留まらない「広義のマーケティングが必要である」という考えが浸透。テクノロジーの進化も手伝い、マーケティングのフィールドは広範化、複雑化の一途をたどってきました。
しかし昨今、広告の領域においても、「アドエクスペリエンス」といったテーマが浮上しています。マーケティング戦略の全体設計も重要ですが、その効果を最大化するのは、魅力的な「広告体験」。変わる、市場環境の中で、いま求められる広告の役割を大手企業の宣伝部長の方々へのアンケート結果から考えます。
宣伝部門の今年度の戦略・方針や、注力したい施策・領域などについて聞いたアンケートへの回答を一覧で紹介する。回答項目は、【1】今年度の広告宣伝の戦略・方針、【2】部門人数・平均所属年数、【3】部門の管轄業務、【4】今年度、注力したい施策・領域、【5】注目の話題・手法、【6】いま不足していると思うこと、強化が必要だと思うこと。
21 住友ゴム工業
販売企画部 部長
津崎 正浩（つざき・まさひろ）
2016年タイヤ国内リプレイス営業本部 販売企画部長、2014年ダンロップタイヤ北海道 代表取締役社長、2011年ダンロップタイヤ国内営業本部 業務課長、2006年ダンロップタイヤ中国（上海）販売企画部長を経て現職。
今年度の広告宣伝の戦略・方針
本年度はブランドの存在意義に立ち返り「事故のない毎日をつくりたい」というメッセージをアピール。130年前に世界で初めて空気入りタイヤを開発したダンロップだからこそできる安全訴求をスーパースターの福山氏と国民的キャラクターのドラえもんを起用し、幅広い層に伝えることを意識しています。
| 部門人数と平均所属年数 | |
|---|---|
| 部門人数 | 40人 |
| 平均所属年数 | 約5年 |
今年度、注力したい施策・領域
● 企業のブランド価値を向上させること
● 商品の売上を宣伝施策で高めること
● 商品開発部門（事業部門）との連携
注目の話題・手法
● 顧客体験（CX）
● カスタマージャーニー
● インフルエンサーマーケティング
いま不足してると思うこと、強化が必要だと思うこと
若い社員が多いので、販売現場に即した販売戦略の立案力。他部門を巻き込みながら業務を推進する力。
22 西友
マーケティング部 シニアディレクター
小尾 秀男（おび・ひでお）
ジョンソン・エンド・ジョンソン マーケティング部 プロダクトマネージャー、Apple プロダクトマーケティング部 シニアマネージャー、crocs マーケティング部 マーケティングディレクター、LEGOLAND Japan セールス＆マーケティングディレクター、WeWork Japan マーケティングVPを経て、現職。
今年度の広告宣伝の戦略・方針
西友のマインドシェア／アフィニティ（親和性）をより高めるために、西友独自のストーリーを想像し、特にオウンドメディア（店頭、SNS、コーポレートサイト）およびアーンドメディア（広報）にて展開を行う。
| 部門人数と平均所属年数 | |
|---|---|
| 部門人数 | 25人 |
| 平均所属年数 | 約5年 |
今年度、注力したい施策・領域
● 商品の売上を宣伝施策で高めること
● 新規見込み客の発掘（リードジェネレーション）
● 継続的な購買の促進（リテンション、リピーター獲得施策）、既存顧客への対応
注目の話題・手法
● 顧客体験（CX）
● マーケティング・オートメーションツール
● ジオターゲティング
いま不足してると思うこと、強化が必要だと思うこと
O2Oの施策、人材、マーケティングおよびビジネスに対するパッション、結果へのコミットメント。
23 ダイキン工業
総務部広告宣伝グループ
グループ長 部長
片山 義丈（かたやま・よしたけ）
1988年ダイキン工業入社、総務部宣伝課、1996年広報部 広報担当、2000年広報部広告宣伝・WEB担当課長を経て、2007年より現職。統合型マーケティグコミュニケーションによる企業ブランド構築、Web統括を担当。日本広告学会員。
今年度の広告宣伝の戦略・方針
トリプルメディアの統合型マーケティングコミュニケーションによる企業ブランド構築。
| 部門人数と平均所属年数 | |
|---|---|
| 部門人数 | 11人 |
| 平均所属年数 | 約7年 |
今年度、注力したい施策・領域
● 企業のブランド価値を向上させること
● 商品の売上を宣伝施策で高めること
● メディアの効率的なプランニング・バイイング
注目の話題・手法
● アドフラウド、ブランド棄損などのデジタル広告の問題への対応
● テレビ視聴率計測の変化
いま不足してると思うこと、強化が必要だと思うこと
広告・広報・自社Webなどメディアごとの視点ではなく、トリプルメディアを適切に組み合わせたコミュニケーション視点とスキル …
