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アドベリ対応、日本の広告界の現状─「デジタル広告における意識・実態」調査を実施

宣伝会議では、公益社団法人日本アドバタイザーズ協会(以下JAA)と共同で「デジタル広告における意識・実態調査」を企画。日本の広告界におけるデジタル広告の運用の実態や広告主、広告会社、メディア関係者の意識を探り、その実態、意識を把握することにより、日本のデジタル広告市場の健全な成長・発展に寄与することを目的にした調査であり、その結果からはアドベリフィケーションを始めとした、昨今のデジタル広告における諸問題についての意識と実態が見えてきます。調査の結果を一部抜粋して紹介します。

「デジタル広告における意識・実態」調査は、2019年4月26日から5月14日の期間に実施。JAAが会員社に呼びかけ、JAAの会員社を含む日本の広告業界関係者330名を対象に実施(回答者の内訳は下記の調査概要を参照)。

メインテーマである「アドベリフィケーション」についての認識を聞いた設問で、最も多かった回答は「言葉自体を知らない」(42.1%)で現状、日本の広告界では問題自体が浸透していない状況が見えてくる。ちなみに、その次に多かったのが「言葉を知っているし、その意味も理解している」(31.2%)で、「言葉は知っているが、その意味を十分に理解しているとは言えない」(26.1%)と続く【Q07】

これを回答者の属性別に見た結果が【Q08】のグラフである。「言葉自体を知らない」と回答した人の割合は、アドバタイザーでは31.5%、広告会社が53.8%、メディア企業が20.0%、マーケティング・アドテクノロジー関連企業が40.9%という結果に。アドバタイザーと広告会社間の意識の温度差も浮き彫りになってくる。

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