インターネット広告の8割が「運用型広告」という現実
3月14日、電通グループ3社（D2C・CCI・電通）は、先に発表した「2018年 日本の広告費」のうち、インターネット広告媒体費の「詳細分析」を発表した。
「インターネット広告費」は、わが国の2018年の総広告費のうち26.9％を占めるが、「ディバイス別」では「モバイル広告」がネット広告全体の70.3％を占め、「広告種別」では「検索連動型広告（39.4％）」と「ディスプレイ広告（38.9％）」で全体の約8割を占めるという至極わかりやすい構造となっている。そして「取引手法別」では、「運用型広告」がなんと約8割を占めるのだが、プロモーション業界は、今、この対応に苦慮している。
「マーケティング・オートメーション」の時代へと変移
同「詳細分析」では、運用型広告を「検索連動型広告、およびデジタル・プラットフォーム（ツール）やアドネットワークを通じて入札方式で取引されるもの」と定義している…
あと72％
