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頑張れ!プロモーションの根幹は「直接的な購買動機付け機能」

統合プロモーション戦略センター 主宰 坂井田稲之

プロモーション広告費は4年連続での減少

電通から、2018年のわが国の総広告費は前年比102.2%と発表された。先行き不透明な世界経済や度重なる自然災害、弱含みの個人消費や高まらない所得実感など不安材料は多かったものの、好調な企業収益などが日本経済の成長を後押しし、好調なインターネット広告費が総広告費全体をけん引する結果となったと分析している。

一方、媒体別に見ると、新聞広告費は4,784億円(前年比92.9%)、雑誌広告費は1,841億円(同91.0%)、ラジオ広告費は1,278億円(同99.1%)、テレビメディア広告費(地上波テレビ+衛星メディア関連)は1兆9,123億円(同98.2%)となり、これらを合算した「マスコミ4媒体広告費」は2兆7,026億円(同96.7%)と4年連続で減少している。

そして「プロモーションメディア広告費」も前年比99.1%と4年連続の減少となった。

だがプロモーションメディアの中でも「展示・映像ほか」は、訪日観光客の増加や「東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会」に伴う再開発などにより良好で3,585億円(同105.8%)。「交通広告」も、首都圏での新型車両の増加に伴う車内や駅構内のデジタルサイネージを組み合わせた広告展開、訪日観光客の増加に伴う空港での広告需要が増加して2,025億円(同101.1%)となった …

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