デジタライゼーションがもたらしたデータの蓄積により、企業がパーソナライズした商品やサービスを提供する取り組みが増えています。2018年春に始まったβ版の提供から1年が経過しようとしている資生堂の「Optune」。どのような気づきを得て、今後は何を目指すのでしょうか。
POINT
POINT 1 ▶ プロダクト開発においてもデータを活用したパーソナライゼーションへ。
POINT 2 ▶ DtoCの取り組みで、ビジネスを磨き上げる。
POINT 3 ▶ ユーザー情報はユーザーにダイレクトに返す。
（左）資生堂ジャパン 次世代事業開発部 デジタルフューチャーグループ「Optune」ブランドマネージャー 川崎道文氏
（右）資生堂ジャパン 次世代事業開発部 デジタルフューチャーグループ ブランドアソシエイト 近藤美鈴氏
今日の自分の肌に合う化粧品 デジタルを駆使して提供する
これまでコミュニケーション領域におけるパーソナライゼーションの取り組みは進んでいたが、さらにマーケティングの川上にあるプロダクト開発においても、パーソナライゼーションを実現しようとする取り組みが進んでいる。国内における先行事例のひとつに資生堂が2018年からβ版として限定的に展開する「Optune（オプチューン）」がある。
「Optune」とは資生堂が開発したパーソナライゼーションを実現するスキンケアのシステム。「自分の肌に最適なものを使いたい」というユーザーのニーズに応えるために開発された。
仕組みはシンプルだ。ユーザーがスマートフォン向け専用アプリに自分の情報と肌測定のデータを送信すると後日、資生堂から肌タイプに合わせて選ばれた「美容液3種類と乳液2種類のセット」と「専用マシン」が送られてくる …
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