多様な人種や文化が共存する米国で、広告業界は「時代遅れの白人主体社会」と以前から指摘され、行政からも「雇用機会の平等を」と再三指導を受けている。2010年版米国国勢調査によると、人口全体の人種構成率における白人の割合は72.4％。これに対し、広告・PR関連サービス従事者における割合は84.6％（2017年米国労働局調べ）と、平均より12％以上も高くなっている。こうした現状を変えようと今、職場のダイバーシティの実現や、人種・性別・年齢などによる差別・偏見をなくそうという動きが業界内から拡がっている。
広告界はレイシスト的か？
根強く残る、特定人種へのステレオタイプ
ニューヨークの広告会社Oberlandは10月、「Nothing Changes If We Donʼt」と名付けた2つの動画（1）をYouTubeにアップした。ひとつ目は、白人女性のキャスティング・ディレクター2人が、アフリカ系男性俳優のオーディションを行うという内容。渡されたセリフを読んだ俳優にディレクターのひとりが、「もうちょっと"ストリート風"にできない？」と注文を出す。男性は「え？"ストリート風"ですか？」とぎこちなく笑い、同じセリフを強めの口調で演じる。
するともうひとりのディレクターが「もうちょっと"ギャングっぽく"できない？」とリクエストする。仕方なく街の乱暴者が市民を威嚇するように荒々しく喋ると、ディレクターらは「そう、それそれ」と満足げに頷く。一方、俳優は納得がいかない表情で部屋を出ていく …
あと76％
