「マーケターの集合知で日本に突き抜けた成長力を生み出す」ことを目的に設立された「JAPAN CMO CLUB」。すでに参加マーケターも80名を超えている。定期的に開催している異業種のマーケターが集まる研究会の場で見えてきた、これからの日本のマーケティングが進むべき道とは。
写真左から、大関 取締役 営業本部長兼商品戦略部担当 長石元一氏、JAPAN CMO CLUB 加藤希尊氏、祇園辻利 取締役 三好正代氏、I-ne 取締役 BDマーケティング本部長 今井 新氏。
5月17日に、「JAPAN CMO CLUB」の20回目の研究会が大阪で開催された。関西での開催は、「JAPAN CMO CLUB」設立から4年目で初めてのことだ。研究会には、兵庫県から大関、大阪府からI-ne、京都府から祇園辻利と、関西各地から3社が参加。新興企業と歴史ある企業が集まった、研究会では異なるライフサイクルのステージにある企業だからこその深いディスカッションが展開された。
会の中では、新興企業と歴史ある企業それぞれの特徴が浮かび上がる場面もあった。
I-neの今井氏は、コモディティ化の打開策として、市場に溢れる競合製品からいち早く差異を生み出すためにも、「いかにスピーディーにアイデアを具現化するかが大事」と考えている。そのためにも、ミニマムのテストから始めるなど、高速でPDCAサイクルを回すことを重視しているのだ。
I-neは自社の工場を持たないファブレスメーカーであり、専門の知見を持った提携の工場と企画を進めているため、スピード感を持った二人三脚が可能になっているのだという。また、現在はさまざまな分野に事業展開しているが、企業理念である「Chain of Happiness」に基づいていれば特に事業範囲は限定していない。企画会議で話す中で、自分たちが「欲しい」「あったらいいな」と思えたものは具現化していこうというカルチャーがあるのだそうだ。
こうしたI-neの企業姿勢に対して、大関の長石氏と祇園辻利の三好氏は、「スピード感を持って意思決定や改善ができる企業体制を羨ましく思う」と語ったが、これ対して、I-neの今井氏は「私たちにとっては、歴史あるブランドを持っている企業がとても羨ましい。歴史は築きたくても一朝一夕に築けるものではない」と答えた。
続けて、前回の東京オリンピックが開催された1964年から販売されているワンカップ大関を例に挙げ、「歴史ある商品が、2020年の東京オリンピックまで長く愛されて売れ続けてきたというストーリーは魅力的。時事と絡めたプロモーションやコンテンツづくりをしても面白いのでは」と提案する場面もあった。
研究会の中で見えてきたのは、歴史あるブランドとスピード感の二律背反的な要素だ。しかし、普段コンプレックスのように感じている部分が別の企業にとってはブランドの魅力に映ることもある。捉え方を変えるだけで、新たなブランドの打ち出し方が見出せそうだ。また、国内だけでなく海外も市場として捉えることや、市場の細分化を行うことの必要性も見えてきた。
会の終わりに、加藤氏は「記念すべき初めてのJAPAN CMO CLUB大阪開催ができて嬉しく思う。今日集まって議論いただいたことで、マーケターの集合知によって新しいステップを踏み出せることを体感いただいたのでは」と締め括った。今後は、関西でもマーケター同士のコラボレーションが生まれていきそうだ。
「JAPAN CMO CLUB」の活動報告は、随時、宣伝会議運営のWebメディア「アドタイ」にてレポート中です。
http://www.advertimes.com/special/cmoclub/
（本組織はセールスフォース・ドットコムと宣伝会議が共同で設立したものです）
