地方自治体へメリットをもたらす事業としてのトライアスロン
トライアスロンは、スイム、バイク、ランの3つ（ラテン語でトライ）を続けて行う比較的新しい競技（同、アスロン）である。そして、スポーツ・イベントとしてのトライアスロンは大きな発展を遂げてきた。公益社団法人日本トライアスロン連合（日本におけるトライアスロン競技の統括団体）が登録会員として認定する競技者数は約3万5000人。より広義の愛好者数ならば約37万5000人に達し、国内で開催されるトライアスロンの競技数は290大会を数えるまでに成長した。
トライアスロンの競技者・愛好者に経営管理者層が多いのは、集中力やタイム・マネジメントなど経営と相通じる要素があるからとされるが、中高年になってからでも始められる敷居の低さを併せ持つためでもある。つまり、ある程度基礎体力さえあれば、トライアスロンは何歳からでも始めることができる"生涯スポーツ"なのだ。全国の自治体がスポーツ・イベントとしてのトライアスロンを招致してきた理由はそのあたりにもあるのだろう。
もともとトライアスロン大会には（1）実情に合わせた規模のイベント事業として開催が可能、（2）競技者と観客・競技者をサポートする家族や仲間による経済波及効果がある、等の魅力がある …
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