2月1日、東京・六本木ヒルズにて「購買データから見る デジタルマーケティング最前線」セミナーがAmazon Japan主催のもと開催された。eコマースマーケティングの未来やAmazon Japanが提供する購買に関するインサイトの利用機会について、パネルディスカッションや米国での最新事例を交えながら語られた。
お客さまの声が集まるEC データ活用で顧客理解を深める
世界14カ国で展開する総合オンラインストアAmazon。日本においても生活インフラのひとつとして浸透しているが、同社は提供するサービスを企業の広告、マーケティング活動の場として活用してもらうための開発・提供に力を入れている。
2月1日開催のセミナーでは同社が、2017年6月にニールセンが独自に行った調査結果を元に発表。eコマースは実店舗と同じように認知から購買までカバーしている実態が明らかになった。Amazonで商品を販売している企業のみならず、商品の認知や理解促進の場として活用できる可能性が見えてきた。
続くパネルディスカッションでは、最先端のマーケティングを実践する2社のマーケターが登壇し、マーケティングのデジタル化に際して欠かせない、データの活用について実例を交えて、議論が行われた。
江崎グリコの奥山真司氏は「オンライン上の購買データにより、適切な消費者にリーチすることが可能になり、またより深いインサイトまで把握できるようになっている。それによって効率だけでなく、より費用対効果の高い施策が実行できる環境が整ってきた」とデータ活用への期待を語った。
またキリンビバレッジの実川勝己氏は「EC事業の担当となって、カスタマーレビューは大きな価値があると感じている。お客さまの声に応える中で、新しい市場をつくりたい」と話した。
認知から購買、ファン化まで フルファネルで活動を支援
今回のセミナーに登壇するため、米国のAmazonから広告事業ディレクター（Global Accounts & Media Partnerships）Zach Johnson氏が来日。同氏からパートナー企業と協業した米国におけるマーケティングの最新事例が紹介された。
Johnson氏はAmazonにとって購買データはマーケティングデータのほんのわずかな一部でしかなく、検索キーワードのクエリーなども含めたさまざまなシグナルやそれらをもとにしたインサイトを引き出すことが重要だと説明した。
ブランド認知からロイヤリティまでおよぶ、すべてのマーケティングファネルに伴走することが可能なAmazonと、デジタル化によって可視化されたカスタマージャーニーがもたらす新たなマーケティングの展望に、日本においても期待が高まる内容となった。
セミナー当日発表された、2017年6月にニールセンが独自で行った調査を元にした結果。ECサイトは、購買だけでなく認知や検討中カスタマーへのアプローチとしても有効、という影響力の大きさが明らかになった。
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