約300社の有力な広告主企業・団体が参加する、日本アドバタイザーズ協会は2016年11月、新たに「デジタルメディア委員会」を設立した。本委員会の活動を通じて見えてくる、広告主、そして広告業、メディアが知るべき課題と未来展望とは。
日本アドバタイザーズ協会「デジタルメディア委員会」では、1月29日に東京でセミナーを開催しました。本セミナーでは、「デジタルメディア委員会」が取り組んできた「取引の適正化・透明化」と「効果の可視化」の2つのテーマについて取り上げました。当日は、サテライト会場も満席になるなど関心の高さを感じます。
本セミナーでは、前回の本連載（月刊「宣伝会議」2018年2月号掲載）で取り上げた「流通企業との取組におけるTVとデジタルの共通指標導入」について詳細を発表しました。また共通指標の導入についての説明の他、「デジタルメディア委員会」が設立から1年の間に取り組んできた活動の成果報告を兼ね、「取引の適正化・透明化」のテーマのもと、デジタル広告の諸問題に対する国内外の現状と取り組みについて日本インタラクティブ広告協会（JIAA）の植村祐嗣常務理事が講演。
さらに「デジタルとマスの融合をどう進めるか―広告宣伝部門はデジタルシフトにどう向きあうべきか－」をテーマにライオン・コミュニケーションデザイン部長（兼CXプランニング室長）の小和田みどり氏、C Channelの常勤役員で元花王・デジタルマーケティングセンター長の石井龍夫氏、電通・執行役員の榑谷典洋氏の3名が登壇してのパネルディスカッションも開催しました …
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