広告マーケティングの専門メディア

注目の広告業

創業80周年、広告会社の中外が長きに渡ってビジネスを拡大できた要因はどこにあるのか?

中外

2018年で創業80周年 新規創造がビジネス拡大に寄与

2018年、創業80周年を迎える広告会社の中外。BtoB企業の広告・マーケティング支援に強みを持つ。創業は、日本機械学会など学会誌の広告の取り扱いから。その後、日本経済新聞など専門紙の取り扱いを増やし、1980年代にクリエイティブ部門を設立。展示会や広告・印刷物のデザインなど、プロモーションを統合的に担うようになった。

そんな同社が近年、強化しているのがデジタルマーケティング支援だ。代表取締役社長の阪倉敦氏は、「2008年のリーマンショック以降、広告メディアの取り扱いが減った一方で、売上に直結するリード獲得のためのイベントの仕事が増加した。その集客や事後のフォローにつながるデジタルマーケティングへの期待が高い」と話す。

例えば、モーターショーに出展する部品メーカーから、展示会の訪問者のみにアプローチしたいという要望を受け、位置情報を使い会場への来訪者だけに広告を表示させるなどの支援をしている。阪倉氏は、「リードジェネレーションとブランディング支援の両立こそ、他の広告会社やイベント会社に負けない当社の強み」と自信を見せる。

さらに、多くのBtoB企業が海外進出を進めるなかで、同社もその動きを支援する事業を開始する。阪倉氏は、「海外での認知度に課題を抱えている企業が多い。日本の技術力を世界に知ってもらうことも当社が掲げるミッションのひとつ」と話す。

そのために重要になるのが、現地での調査。日本とは文化や商流も異なるため、ターゲット層のインサイトを把握することが大切だという。「我々の調査機関『中外総研』や外部ブレーンの力を借りながら、実情に即したプロモーションを行うことが成功の鍵になる」(阪倉氏) …

あと48%

この記事は有料会員限定です。購読お申込みで続きをお読みいただけます。

注目の広告業 の記事一覧

創業80周年、広告会社の中外が長きに渡ってビジネスを拡大できた要因はどこにあるのか?(この記事です)
「エージェンシー」にこだわり、その機能をシャープにしていく。──マッキャンの新CEO、森氏に聞く
正しい顧客プロファイルの把握が、マーケティング効果を高める
広告枠を活用した販売支援を目指す、トライステージの次なる事業開発
新会社設立から1年、電通デジタル・鈴木社長に聞く
デジタル領域の強みを生かしてデータをビジネスチャンスに変える

おすすめの連載

特集・連載一覧をみる
宣伝会議Topへ戻る

無料で読める「本日の記事」を
メールでお届けします。

メールマガジンに登録する