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デジタル時代のプリントメディア

デジタル with 紙 ── 米国・最先端の印刷会社の挑戦

岡本 幸憲(goof)

進化・浸透するデジタルテクノロジーとの対比で、ややもすると古いイメージを持たれがちな「プリントメディア」。しかし今、欧米ではプリントメディアがデジタルマーケティングと融合し、新たな可能性を拓いている。デジタル時代に変わる、プリントメディアの今、そして日本における課題とは。

ICT人材を積極的に採用する米国の印刷会社

前回の本連載では、海外事例を中心にブランドオーナーやマーケターが、デジタル印刷技術を活用し、高いROI/KPIを達成している事例を紹介した。

特に連載内では紹介をしなかったが欧米では「XMpie」や「MIndFire」に代表されるフルメディアに対応し、完全自動で運用が可能なソフトウェアやWebサービスが存在する。ネット広告やEメールなどのオンラインチャネルだけでなく、紙も自動化すべきメディアのひとつと定めて、早くからデジタル印刷とマーケティング・オートメーションの連携(MA)を実現可能にする機能を搭載している。

このようなテクノロジーを積極的に採用し、デジタルとの連携サービスの強化で成長している欧米の印刷会社におけるソフトウェア及びICTエンジニアの雇用比率は平均22%と言われている。しかもエンジニアリングチームはプロフィットセンターで、ビジネスの成長に対する責任や貢献度が高い位置にあるという調査結果がある。結果としてデジタルファーストで動いているブランドオーナーやマーケターとのつながりも深まり、共創関係の中でお互いの成長を支え合っているのだ。

ハード信仰が強く、ソフトウェア開発やエンジニア雇用などに積極的な投資をしてこなかった日本の印刷会社の能力が、先進国と比較して低いと言われるのは、ここに原因がある。

少し復習になるが、デジタル印刷の能力は日本で一般的に知られている「P.O.D.(プリント・オン・デマンド)」からはるかに進化しており、高速インクジェットの技術革新で1分間に200メートルの印刷は当たり前、サイズ的にも高精細でB2サイズへの対応も可能になっている。

シンプルなハガキサイズのDMなら、フルカラーで1時間に32万枚をフルバリアブルで印刷することができる。いつまでも、ルーペ片手に印刷を語っていたい方々は反論するかもしれないが、表現力も十分なレベルに達しており、実際に私が携わってきた案件でも、これが指摘された事例は1件しかないし、これが原因でレスポンスが下がった事例など存在しない。

印刷会社が手掛けるワントゥワンマーケティング

月刊『宣伝会議』の読者の中には印刷会社に属している方も多いと聞いている。今回はデジタル印刷の本質と有効性を理解した海外の印刷会社がどのようにビジネスモデルを変化させ、お客さまのマーケティングニーズと共に成長し続けているかを紹介したい。

まず紹介したいのが米・フロリダ州にあるDMEだ。先ほど「お客さまと共に成長する印刷会社」と書いたが、この会社はまさにその典型と言える。

数年前にTOYOTA USAがプリウスで大きなリコール問題を抱えたニュースは皆さんも記憶に残っていると思う。TOYOTA USAとユーザーとの信頼関係の維持をミッションとしたキャンペーンを請け負ったのは大手広告会社でもなく、デジタルエージェンシーでもなく、このDMEだったのである。しかも全てのコミュニケーションチャネルの運用を任されたのだ ...

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