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60社のブランドマネージャーの戦略

広告価値毀損への対策「これから」が約半数―ブランド担当者60人への調査結果

『宣伝会議』8月号では、有力企業60社のブランドマネージャーを対象に、マーケティング戦略の方向性や課題を聞く全8項目のアンケートを実施しました。ここでは、そのうち匿名での回答を募った2つの設問「マーケティング戦略の意思決定者」および「Web広告・デジタルマーケティング関連用語の浸透度」の回答結果を紹介します。

販売チャネル戦略はブラマネに強い権限

マーケティング戦略を、「販売チャネル」「広告メディア」「広告クリエイティブ」「販売促進・営業支援」「ソーシャルメディア」の大きく5つに分け、それぞれの意思決定者が「宣伝・広告部」「ブランドマネージャー」「双方の合議制」「あてはまるものはない」のいずれに該当するかを聞いところ、ブランドマネージャーが強い権限を持つのは「販売チャネル戦略」(26人)と「販売促進・営業支援戦略」(24人)の2項目だった。

ブランドマネージャーと宣伝・広告部との合議制で決まることが多いのは、「広告メディア戦略」(28人)、「広告クリエイティブ戦略」(30人)、「ソーシャルメディア戦略」(27人)。広告に関わるパートであっても、宣伝・広告部が圧倒的に強い権限を持つというよりは、ブランドマネージャーと宣伝・広告部とがほぼ同等の権限を持つか、あるいはブランドマネージャーの影響力がやや強い状況が見受けられた。

両部門が密に連携し、長期的な視点に立ってブランドを成長させていくための、包括的な戦略の立案・施策の実行が求められていることが伺える ...

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