広告界予測2017:アウディジャパン 井上氏「人材採用・育成への投資が加速」
広告界が長年にわたり抱えてきた課題が顕在化し、社会全体で大きな問題となった2016年。2017年は、改めてその問題に向き合い、業界全体を健全化しつつ、さらなる成長を図っていくための仕組みの再構築をスタートする年と言えそうです。
2017年度 広告界動向予測
ニューバランス ジャパン・鈴木健さん、スマートニュース・藤村厚夫さん、電通・並河進さん。「アドタイ」の人気コラムニストであり、広告主・メディア・広告業という異なる立場で広告界に携わる3人が一堂に会し、それぞれの専門領域について2017年度に目指すべきゴールを提案するとともに、互いに連携できる・連携すべきポイントはどこにあるのか、徹底議論しました。
―2016年、広告界はデジタル領域の進化が目覚ましく、人工知能やテクノロジーの話題が席巻しました。メディアや広告でも、新たなツールや手法への注目が高まっています。こうした動きを、どのように捉えていますか?
並河:データの革命が起きていると言われていますが、人工知能やビックデータの活用による「人間の作業の代替」や「効率化・コスト削減」の面に議論が集中していたのが2016年でした。2017年は、それを「前提」とした上で、テクノロジーによっていかに新しい価値を生み出せるのか、どんな新しい文化ができていくのか、が議論されていくと予測しています。
藤村:メディアにとって2016年は、「フェイク・ニュース」やいわゆるキュレーションメディアの問題が話題を集め、記事コンテンツそのもの、あるいはそれを体験するサービスを含めた「クオリティ」に注目が集まりました。「PVが高まればいい」といった悪質な記事、あるいはそれを配信するメディアの姿勢は見抜かれ、必ず「ツケ」が回ってくると、はっきり認識されたのです。2017年はより一層、本質的な「クオリティ」が求められていくと思います。
鈴木:それはメディアだけでなく …