メディア&クリエイティブ 時代に合わせて企業理念の表現は変わる!――CASE1 日立製作所
創業の理念や、世の中への提供価値など、その企業が持つ『DNA』は、時代が変化する中でも普遍なものと言えます。しかし、その伝え方は、消費者の価値観や行動パターン、メディア環境の変化に合わせて変えることが求められます。企業広告におけるメディア選定とクリエイティブの考え方について、企業広告に継続的に力を入れる4社に聞きました。
企業広告の想像を絶する!?効果
企業のブランディングの場がマスからデジタルへと広がってくる中で、デジタルマーケティング領域でも「ブランドリフト」というキーワードが聞かれるようになってきました。来店・購買など最終的なゴールを目指す上での中間指標としての「ブランドリフト」の評価軸とは。また、その適切な測定方法とは。
近年、デジタルを活用したブランディングが盛んになってきました。その背景には、リッチメディアやSNSの利用拡大が挙げられます。消費者のデジタルシフトに比して、自社のデジタル施策の投下量が適正でないと課題に感じている企業の宣伝担当やブランドマネージャーから相談を受けることが増えています。デジタル施策の重要性を理解していても、過去から実施しているマス施策の安心感や、前例のないデジタル施策について社内の理解を得ることが難しいと悩みを抱えているようです。
本来、ブランディング広告の目的が、直接的に取得できるデジタル広告の一般的な評価指標に限らない「消費者の態度変容」であるならば、その広告がどう態度変容を起こしたのかを、これまでとは違う別の指標で計測することが必要です。そこで用いられる広告評価の分析のひとつが「ブランドリフト調査」です。これは、デジタル施策による、ブランドの認知率や想起率などの態度変容の上昇を測る調査で、対象とする広告への接触者と非接触者に対するアンケートや行動履歴(ログ)情報の比較などから算出します。
最近では広告バナーの中や広告動画の配信前後にアンケートを表示する方式の調査も行われるようになり、当社グループでは、「ULIZA」という動画広告商品内で同調査を提供しています。効果測定の目的は、広告によるブランドリフト指標の上昇を測ることですが、デジタルの利点としてほぼリアルタイムで結果を把握し …