消費者の生活が急激にインターネットシフトする中、オンラインにおけるブランド広告のあり方を模索する大手企業が増えている。その課題に応えようと、サイバーエージェントでは、ブランド広告主のインターネットマーケティングを支援する、専門組織を発足させた。
サイバーエージェント インターネット広告事業本部 統括 兼 次世代ブランド戦略室 室長の坂井嘉裕氏（写真中央）と、次世代ブランド戦略室の木村暁生氏（左）、金子彰洋氏（右）。 次世代ブランド戦略室には営業、メディアプランニング、クリエイティブそして、オペレーションの機能が内包されている。一つの組織内に、これらの機能をまとめたことで、スピーディーにPDCAを回して、次の施策を実行することができる。
ブランド広告主のネット広告活用を支援
サイバーエージェントは今年5月、ブランド広告主のインターネットマーケティングを支援する専門組織「次世代ブランド戦略室」を設立した。創業は1998年。日本におけるインターネット広告の黎明期から市場を創り、育ててきたサイバーエージェントが、真正面からブランド広告主に向き合おうとする背景にはインターネットマーケティング市場の環境変化がある。
「消費者のメディア接触行動のインターネットシフトが加速する中、企業の広告活動においてインターネットマーケティングは不可欠なものとなっている。さらにスマートフォンの浸透、動画を始めとするリッチコンテンツの普及で、ブランド広告主がインターネット広告を積極的に活用できる土壌が整ってきた。今こそ私たちが、この市場に本格的に参入をする絶好のタイミングと判断した」と、話すのは次世代ブランド戦略室の坂井嘉裕室長だ。
実際、ここ最近のインターネット広告への出稿状況を見ても自動車や消費財をはじめ、各種業界において、トップ企業の出稿額が顕著に増えているという。「トップ企業の動きは、業界全体に広がっていく。今後、ブランド広告主のインターネット広告活用が拡大することが予測される」と坂井氏は考えている。
あらゆる目的の広告投資により多くのリターンを返したい
「CA本部DSP」の概念図
「CA本部DSP」は影響の強い主要な配信面を確保しつつも、その他メディアの良質面も吟味して、ブランド毀損を防ぎながら、リーチを最大化させる仕組みを構築している。
人材・EC・アプリ・金融など、ダイレクトマーケティングを中心に、国内外の数多くのクライアントと向き合ってきたサイバーエージェント。市場黎明期から培ってきた、広告活動のノウハウや知見を生かし、ブランド広告主も支援できる市場環境が整ったとの判断があって、次世代ブランド戦略室の立ち上げに至った。7月にはさっそく …
