米国の学校生活に、アプリは不可欠

11月の第4木曜日の感謝祭が終われば、アメリカは本格的な年末商戦へ突入する。National Retail Federation（全米小売業協会）は、2023年米年末商戦の総支出額を前年対比3～4％増の9573億ドルから9666億ドル（143.6兆円～145兆円）と予測している。慣習では「ブラックフライデー・セール」は感謝祭の翌日から始まるものだが、ここ数年、11月初旬から前倒しで年末セールを始める企業が増えている。

10月31日のハロウィーンは仮装代やお菓子代に加えて、パーティー費用や装飾代など多くの支出が見込まれる一大イベント。キャピタルワン銀行は2023年米ハロウィーンの支出を総額122億ドル（約1.8兆円）と予測している。多くの企業が行ったハロウィーン・キャンペーンに共通する“テーマ”とは？

現在13歳から28歳であるZ世代は、今後米経済の中枢を担っていくことが予想されていることから、多くの企業がZ世代を取り込もうと戦略を練っている。

2022年のFIFAワールドカップの興奮も冷めやらぬ、この夏「FIFA女子ワールドカップ オーストラリア&ニュージーランド2023」が開催された。本大会はFIFAが目標としていた観客数150万人を開幕1週間で達成するなど「女子W杯史上最大の大会」となった。4年に一度の好機を逃すまいと、さまざまな企業が大会に協賛しマーケティング活動を行った。

ソーシャルメディア（SNS）における一般的な認識は「インフルエンサーは若い人が中心」だが、ここ数年50～90代のインフルエンサーが次々と誕生し「社会に大きな影響を与えている」と報じられている。現在アメリカの月平均TikTokユーザーは1億5000万人で、そのうち50歳以上は7.1％（1065万人）を占めている。今では「おじいちゃん・おばあちゃんインフルエンサー」を意味する“グランフルエンサー（Granfluencer）”という造語も生まれ、彼らとタイアップする企業が増えている。