サプライヤーの側の対前年比SP売上は103.2％
日本プロモーショナル・マーケティング協会から、第38回「プロモーション業界実態調査（2014年度対象）」が発表された。
同調査は、プロモーション・サービスを提供する側（サプライヤー）と、広告主の側を対象としたものとの2本立てになっている。
サプライヤーの側での「SP売上状況」だが、回答企業における対前年比は平均103.2％とやや増加している。構成比では、「対前年増（100％超）」（37.5％）が「対前年減（100％未満）」（14.1％）を大きく上回っている。
他方、プロモーション活動は、態度変容（認知や気持ちの変化）にではなく、行動変容（購買行動の促進）が基本的役割であり、購買時点活動はその原点。さらにその最も基本的な展開がPOP広告というわけだが、サプライヤーの側におけるPOP広告業務は、SP売上全体と比べると、やや芳しくない。
日本プロモーショナル・マーケティング協会は …
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