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有力企業80社宣伝部長の戦略

約3割が組織改編 背後にある企業の狙いとは?

66社の宣伝部長には、「広告宣伝部門の組織変更」の状況についても聞いた。直近1年で、組織体制をどのように刷新したか。またその狙いとは。

今回実施したアンケート調査では、各社の広告宣伝関連部門の組織体制についても聞いた。「1年以内での宣伝関連部門の組織改革の有無」、「組織人数」について質問している。

1年以内での組織変更の有無については、66社中19社が「変更した」と回答。その具体的な内容については、上の表で一覧にしている。

変更内容は、「新組織・チームの発足」「デジタルマーケティングの強化」「統合型コミュニケーションに対応する組織へ変革」「グローバル戦略を強化」「宣伝・マーケティング部門の移管や分割」「その他」の大きく6つのカテゴリーに分類。

「新組織・チームの発足」が5社(クボタ、大和ハウス工業、パルコ、三越伊勢丹ホールディングス、リクルートマーケティングパートナーズ)、「デジタルマーケティングの強化」が3社(NTTドコモ、エバラ食品工業、東芝)」、「統合型コミュニケーションに対応する組織へ変革」が3社(セールス・オンデマンド、日本アイ・ビー・エム、ピップ)と多かった。

統一感のあるコミュニケーションや一貫したブランディングの推進に向け、宣伝・広告や店頭販促、広報といった各部門の機能を集約した組織体制に刷新している企業が目立つ。また、いま注目を集めるデジタル化への対応については、デジタルに特化した専門部署の設置や、デジタルを担当する部門の増員をより、強化していく様子がうかがえた。

広告宣伝活動を担当する部門の人数については右の組織人数分布図のとおり。任意の匿名回答としており …

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