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動画の普及が後押しする“プレゼン革命”

simpleshow Japan

simpleshow Japan 代表取締役 吉田 哲(よしだ・てつ)
1973年生まれ。東京都立西高等学校卒、慶應義塾大学文学部および同大学メディアコミュニケーション研究所卒。テレビ東京、電通を経て、2014年にsimpleshow Japan設立。初代代表取締役就任。日本における解説動画のエキスパートとして、国内外クライアントの課題を日々解決している。

解説動画(Explainer Video)

難解で複雑なトピックを記憶に残し、共感を促す

通信環境の整備やスマートフォンの普及が進む中で、情報収集やコミュニケーションの手法は刻々と進化している。「解説動画(Explainer Video)」は、そんなインターネット時代の新しいプレゼンツールとして欧米でクローズアップされている手法の一つ。テキストや言葉では伝わりにくいトピックを動画で理解させる手法で、幅広い用途に使えるのが特長だ。

その中でも、ドイツで生まれたsimpleshow(シンプルショー)は、難解なテーマを分かりやすく理解させることを得意としている。ネスレやP&G、IKEA、BMW、アウディ、マイクロソフト、GE、FIFAなど、多数のグローバルブランドを顧客に持ち、手がけた解説動画は4000本以上にのぼる。

simpleshowは世界9カ国に拠点を持つ。解説動画のプレイヤーは世界中で増えているものの、グローバル展開している同社は突出した存在だ。日本法人は2014年4月に営業開始している。

国内外の様々な企業や公的機関の解説動画を手がけている。

徹底したターゲティングと「物語化」がポイント

モノクロのイラストと人の手を使ってテンポよく解説していくのがsimpleshowの特徴。飽きさせずに理解を促す工夫が凝らされている。

simpleshowは、2008年にドイツのシュトゥットガルトにある国立メディア大学で新たなコミュニケーションツールのあり方を研究する3人の学生が立ち上げた。現在も大学や研究機関と共に、より効果的な動画制作を目指して表現と心理変容の関係性を研究するなど、多角的なアプローチでノウハウを蓄積している。

simpleshowの動画は、基本的に人の「手」とシンプルなモノクロのイラストを用いてテンポよく解説していく。秀逸なのは、どんなに難解なトピックスも3分程度で理解できるように構成されている点だ。simpleshow Japan代表取締役の吉田 哲氏によると、「最大の特徴は学術的な根拠に基づいた独自のフレームワークを持っていること。それによってコンサルティングファームのような機能を果たしています」と言う。

simpleshowでは、解説動画の制作前に、クライアントを交えて「脚本会議」を開き、徹底的にターゲットを絞り込んでいく。そして絞り込んだターゲットグループの観点から、トピックの構造を分析してコンテクストを決めていくという。一般的に、クライアントは動画に多くのトピックスを盛り込もうとしがちだが、ターゲットにリーチさせるためには「トピックの最も重要な心臓部に焦点が当たるように、核心だけを削り出す必要があります」と言う。

削り出した核心部分を、独自のノウハウで「物語化」し、ターゲットグループに語りかけることで、見る人が共感を持ち「自分ごと」として捉え、理解を促すことができる。シンプルなモノクロのイラストを使うことにも理由がある。「目的はメッセージを分かりやすく伝えることなので、ビジュアルのインパクトよりもナレーションの方が重要。視覚情報を減らしてナレーションに集中できるようにしています」。ただし、クライアントの要望があれば、色や実写を使用するなど、様々なバリエーションにも応じている。

simpleshowの品質に対する姿勢は徹底している。同社のシンクタンク兼人材教育機関の「simpleshowアカデミー」では、制作ノウハウの全てを蓄積して社内で共有している。専門家育成のためのEラーニング制度も充実しており、プロジェクトマネージャーやコピーライターなど、世界中のsimpleshowのスタッフ一人ひとりが職種ごとに新しいノウハウをアカデミーで学ぶ。「アカデミーのデータと教育制度があるから、日本にいながらドイツ本社と同じクオリティーのものを作ることができます」と吉田氏。simpleshowは、アカデミーが頭脳となりエンジンとなって、ワールドワイドに高品質の解説動画を提供することでクライアントの信頼を得ているのだ。

営業・販促から教育まで解説動画の用途は多種多様

simpleshowはどのような使われ方をしているのか。「現在国内で多いのは営業・販促関連で、数値など分かりにくい部分の説明に使ったり、プレゼンの導入部分でメッセージのエッセンスを凝縮して伝えたりといった用途です」と吉田氏。解説動画によってプレゼン内容の理解が進み、営業のクロージングまでの時間が短縮できる。「実際に2日の短縮につながったユーザーもいた」という。

吉田氏によると、今後、大幅な利用拡大が見込まれるのが、社内向け(インナーコミュニケーション)の用途だ。例えば、従来テキストでイントラネットに上げていた「社内マニュアル」の変更通知。複雑な内容のものは、テキストよりも解説動画で共有する方が理解は進むはず。特にグローバル企業は、国によって教育水準や言語文化などにバラつきがあるため、動画による情報共有は非常に有効だ。欧米ではすでに、依頼の5割が社内向けでの活用だという。

現在、simpleshowが取り組んでいるのが「バイラルな映像とsimpleshowを組み合わせたフレームワーク」。バイラルな映像でホームページに誘導して、そこでsimpleshowでじっくりと訴求を図る仕組みで、「詳しい説明なしでは購入判断が難しい高額、高機能商品の販売チャネルなどで効果が期待できます」。

このほか、哲学や科学といった教育系のものや、政策提言用の解説動画など、内容が複雑なために伝えにくいトピックでも、「simpleshowなら興味を持って聞いてもらえるようにできます」と吉田氏は自信を見せる。simpleshowをはじめとする解説動画の需要は、今後、日本でも拡大していきそうだ。

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