広告マーケティングの専門メディア

広告業界トピックス

SP業務こそ土台の『有る無し』が10年後を左右する

日本プロモーショナル・マーケティング協会 坂井田稲之

01.jpg

広告主は、「全体解」が欲しい

電通調べによるマス媒体広告費の算定では、2000年を100とすると、昨年(2013年)実績は70%にまで低下している。他方、プロモーションメディア広告費と呼ばれる「SP広告費」は、その間に算定ベースの変更があるものの104%に伸長している。

広告市場全体が縮小する中で、マス媒体広告からプロモーションへと、費用移動が起きている。

では、プロモーション業務サービスを広告主に提供する側の現状はどうだろうか?ここに、大きな問題がある。

元々、プロモーション業務は、対応領域が広い。そのために、プロモーション業界は多様な業種から成り立っている点に特徴がある。その結果、それぞれの得意分野からの見方が強く、プロモーションの全体を共通的に捉えることが不得手である。

しかし広告主の側は ...

あと70%

この記事は有料会員限定です。購読お申込みで続きをお読みいただけます。

広告業界トピックス の記事一覧

新聞広告にハイブリッド印刷他、新聞社の新たな取り組み
日本マーケティング大賞 表彰式
流通に迫る「オムニチャネル」という波
イベントの市場規模はどれくらい?
デジタルサイネージの最新形とは
オンライン動画広告の専門組織発足他、ピックアップニュース
SP業務こそ土台の『有る無し』が10年後を左右する(この記事です)
NHKとJC獲得の五輪4大会放送権は1100億円
テレビ市場外で増殖する「映像」
博報堂DYH、ニュース編集・制作の新会社設立他、業界ニュース
メーカー営業の販促提案力は今
進化した街頭ビジョン
新聞各社が防災・減災サイト開設
W杯の次世代テレビ対応
コトラー来日、フォーラムレポート
W杯にみるマネジメント課題
ボランティアで音楽イベント参加「RockCorps」日本に上陸
国際化する吉本芸人とシリコンバレーの新たな結合

おすすめの連載

特集・連載一覧をみる
宣伝会議Topへ戻る

無料で読める「本日の記事」を
メールでお届けします。

メールマガジンに登録する