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大手広告主の主要課題は「販売に直結するコミュニケーション」がトップに

プロモーション(坂井田稲之)

重点広告課題の方向

幕開けが、消費税の5%から8%へと値上げされる2014年度。いったいどんな年度になるのだろうか。

確かに、2013年度後半は、駆け込み需要が思いのほか多く、めでたく年度を越せた。だが、新年度、早々に増税反動減を覚悟しなければならない。理屈上は、反動減は駆け込み需要とほぼ等しくなる。つまり、上半期は、「じっと我慢の子と」の予想も多い。

消費者は、「3%アップ」ではなく、消費税が「8%になった」と捉える。加えて、「70~74歳の医療費自己負担引き上げ(10→20%)」「公的年金給付額の1%引き下げ」「厚生年金負担料の増額」などの負担増も予定されている。

とは言え、ネット系広告、とくにスマートフォン広告は元気がいい。2014年のスマートフォン広告規模は2,304億円と見込まれ、早くも、2,000億円台に達する。

だが、これも、広告主側の支出はほぼ変わらないとなれば、あちらに傾くと、こちらの予算は減少する、かもしれない...。しかし、悲観的になっていてもしかたがない。新年度にあたり、もっとポジティブな明るい話題はないのか。

こんな中で、日本アドバタイザーズ協会の「重点広告課題の方向」の調査結果が、プロモーション界で、今、話題になっている。

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