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アメリカ雑誌レポート

危ぶまれるニュース週刊誌の行方

ヴィック・タゲット

新たな広告商品の企画開発にデジタル化への対応...。常に世界の出版界の動きを牽引してきた、米国の雑誌業界の動向を現地からレポートする。

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米国では料理雑誌の11月号は感謝祭の特集と決まっている。感謝祭には、米国中の家族がローストターキーを真ん中に置いて食卓を囲む。『ボナペティ』の特集記事では、感謝祭を誰もがお気に入りの休日と呼び、これまでにない最高のターキーにするための25のレシピを紹介する。表紙の副題には、見事なパイや付け合せ料理のレシピ、感謝祭の食べ残しの楽しみ方などが並ぶ。

米国の雑誌発行者協会出版情報局は、200以上の全国誌を対象に2013年1月~9月の業積をまとめて発表した。それによると、業績の悪化速度は緩やかになっている。もちろん、たとえ速度が緩まったとしても、業界は衰退に向かっており、2007年当時にまで回復するのは、不可能に近いだろう。

雑誌の休刊や印刷版からデジタル版への移行で、雑誌自体の発行点数は減っている。そればかりか、特定の分野の存在意義が失われる事態にもなっている。具体的には、ニュース週刊誌やビジネス・金融誌は最も打撃を受けた分野で、いまや市場から消えつつある。数字を見れば一目瞭然のことだ。

広告は2007年の半分以下

雑誌業界の低迷が始まる直前の2007年、きわめて影響力の強い『タイム』、『ニューズウィーク』、『U.S.ニューズ&ワールドレポート』の3誌の広告ページの合計は6020ページで、広告収入は14億ドルに達していた。『ザ・エコノミスト』、『ザ・ウィーク』の2誌も加えると合計で8771ページに達し、収入の合計は15億ドルだった。

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