山田教授は「ハフィントンポスト日本版」でも自らの意見を発信。記事内で触れた「東京オリンピック・パラリンピックの情報受発信」他、「ネット選挙運動が盛り上がらなかった理由」、「ワイヤレスイノベーションとアベノミクス」、「アクセシビリティに配慮しない政党サイト」など知的財産、電波政策など、情報社会の関わる制度のあり方について発言を続けている。
2020年、東京でオリンピック・パラリンピックが開催される。開催に向け、招致委員会のWEBサイトには海外からのアクセスが増えていくことが予想されるが、それに対しての備えは十分なのか。そんな視点から、「ハフィントンポスト」で「東京オリンピック・パラリンピックの情報受発信」をテーマに自らの意見を発信した、東洋大学の山田肇教授。日本電信電話を経て2002年に東洋大学着任。情報通信政策フォーラム、ウェブアクセシビリティ推進協会の理事長を務め、情報社会をつくる際に必要な戦略を考え、政策提言をはじめとする発信を続けている。「現在の招致委員会のWEBサイトは使い勝手、多言語対応、アクセシビリティなどへの配慮が欠けている」と山田教授。単に情報を発信すればよいという姿勢ではなく、受け手の立場に立った発信をしなければ、世界における日本の文化的価値が損なわれかねないとの懸念を示す。
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