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ビッグデータで変わるマーケティング

「個客」に合わせた経済性を提供できるか? ビッグデータ活用の勘所 

山田智之(三菱総合研究所 未来情報解析センター)

「ビッグデータ」と一口に言っても、それが指す情報にはさまざまなものがあり、その活用目的も、活用する主体によって異なる。まずは、マーケティング領域において「ビッグデータ」が持つ可能性と、その活用に向けて企業が取り組むべきことを改めて解説する。

マーケティングにおけるビッグデータ 3つの活用目的

1.顧客への「利便性」の提供

事業者が顧客の行動データを収集・整理し、顧客に対して「自らの行動を管理できる」という利便性を提供する。

2.業務の自動化・高速化

大量データ処理の基盤システムや各種手法を導入し、顧客データの集計・分析、それに基づく施策の実施というPDCAを高速回転させ、顧客満足度の向上につなげる。

3.顧客への「経済性」の提供

顧客が自らのデータを提供する心理的ハードルを低くする効果があるほか、顧客の行動変化を促すことで商品・サービスの効率向上を見込むことができる。

昨年来、メディアで連日のように取り上げられる「ビッグデータ」。「ビッグデータ」が注目される背景には、流通するデータ量の急増とIT機器の高度化・低価格化が進んだことで、これまで扱えなかった大量データの分析が可能になったことが挙げられる。これにより多くの企業で、膨大な情報を基にした事業の意思決定が可能となり、BtoB領域の特定の事業だけではなく、近年ではBtoC領域においてもさまざまな企業がビッグデータを活用し、顧客一人ひとりに合わせたマーケティングを行えるようになってきた。

まずは3つの利用目的からマーケティング領域におけるビッグデータの活用について紹介したい。

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